日本の日経２２５指数が昨日、前日よりも９１８．８６円（５．４０％）急落した１万６０８５．４４円の終値をつけた。一日の下落率としては２年８カ月ぶりの最大幅だ。原因は複合的だ。まず国際原油価格の急落が大きかった。７日、中東産油国間の減産合意の不発により米国西部テキサス産の重質油（ＷＴＩ）が３．９％急落、再び１バレル＝３０ドル以下に落ちた。すると米国シェールガス企業の破産説がふくらみ、ギリシャ財政危機の再燃憂慮まで重なりながら欧州・米国証券市場が揺れ動いた。これが再び翌日、日本証券市場の失墜につながったのだ。

さらに根本的な理由は世界経済の不安→危険資産の脱出→安全資産への回帰というグローバル資本の大移動だ。お金は危険になれば安全地帯に隠れる。日本国債は幾つにもならない安全資産だ。世界経済が不安になるとすぐにお金が集まった。この日の日本の長期金利は史上初めてマイナスに突入した。日本国債の価格が上昇しながら１ドル＝１１４円台まで円高ドル安が進んだ。１５カ月ぶりに最も高い水準だ。日本銀行がマイナス金利まで断行したが市場の流れを逆らうことができないのだ。昨日、日本の輸出株が一斉に急落したのもそのためだ。アベノミクスの成功にも赤信号がついたこになる。

金融市場は実物経済の鏡だ。今年初め、中国の証券市場の暴落に続き日本・欧州などのグローバル金融市場が揺れ動くのはそれだけ実物経済が不安定だという意味だ。１人でうまく行くとしていた米国までが再び「Ｒ（Ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ、景気低迷）の恐怖」に包まれている。産業生産・製造業購買管理指数、消費・住宅と信用関連指標が数か月続けて振るわない。フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は最近、米国経済の停滞の可能性はいまだ低いが、継続して高まっていくと報道した。

韓国と中国市場が旧正月・春節で休んでいる間に世界の金融市場は急激に変わっている。ここに北朝鮮ミサイル発射の悪材料まで重なった。グローバル市場は非常に小さな衝撃にも揺れるほど、極度に敏感になっている。韓国の金融市場が不必要な衝撃を受けないように一日２４時間体制で緊張を緩めてはいけない。政策・金融・通貨当局の奮闘を期待する。