【グローバルアイ】韓国企業が日本で成功するには

【グローバルアイ】韓国企業が日本で成功するには

2012年05月29日16時46分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  日本の竹下亘自民党議員(65)は韓国通だ。 1990年から10年間にわたり日韓議員連盟会長を務めた竹下登元総理(2000年死去)の弟だ。 兄の秘書を務めながら学んだのは韓日関係。 財務副大臣だった09年2月、「ウォン・円スワップ」の限度を30億ドルから300億ドルへと10倍に増やした。 10日前、竹下亘議員と食事をし、両国の国民性の違いを話しながら思うことがあった。

  「09年8月に自民党が民主党に政権を譲り渡した後、反省会を何度開いたか知っていますか。なんと50回です。 30回までは非友好的なメディアのせいにしていました。 その次からは真摯に自らを省みるようになりました。 もちろん反省会は今も続いています」。

  「反省会50回」に含まれた日本社会のキーワードは2つある。 一つは不気味なほどの形式主義と徹底、もう一つは決して下手に結論を出さないということだ。

  このため日本市場は外国企業にとって難攻不落の城だ。 英最大銀行HSBCが最近、4年目で日本撤収を決めたことや、世界的スーパーマーケットチェーンのテスコが8年でお手上げして日本を離れたのも、すべて2つのキーワードを克服できなかったからだ。 韓国企業も例外ではない。

  サムスン電子は‘日本製固執病’の日本消費者の心理に参って07年に消費者家電市場から撤収した。 現代車は全国50カ所に代理店を設置しながらも1カ月に13台しか売れず、2009年に乗用車の販売をあきらめた。

  それだけに「すごい」と感じる企業がある。 1977年に日本に進出した真露だ。

  最近では想像もできないが、においがするからとキムチさえも隠れて食べなければならなかった時期があった。 90年代までそうだった。 そのような時代、東京の真ん中の六本木の交差点に設置されていた真露の電光板を見ると、心も和んだ。 05年に韓国真露グループがハイトグループに入ると、真露ジャパンがアサヒビール・キリンビールに買収される危機もあった。 これを乗り越えてマッコリが大ヒットした。 毎年6%以上縮小する日本酒類市場で、毎年30%以上も売上高が増えている。 今はもうアサヒやキリンにとって真露は売り物ではなく、敬畏の対象だ。

  日本企業が反省会を50回する間、100回以上も反省した結実だ。 急がずにしっかりと地盤を固めて日本の消費者の心をつかんだ成果だ。

  韓流ブームに乗って多くの韓国企業が日本に続々と進出している。 誰もが成功を夢見ている。 しかし残念ながら、韓流の人気にあやかって一儲けすれば離れようという企業が多いようだ。 流行を追うだけで、長期戦を覚悟して信頼を築いている企業は少ない。

  帰宅する時間、銀座の交差点の大型モニターに繰り返し流れる真露の広告を見ていると楽しい。 それを興味深く見る日本人を眺めるのはもっと楽しい。 「第2の真露」が登場することを切実に望む。

  金玄基(キム・ヒョンギ)東京総局長
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