昨年第４四半期の上場企業の業績が期待に沿えず、“アーニングショック”が再演されるだろうとの懸念が出ている。特に国際原油価格が予想より速いスピードで落ちたため、エネルギー・化学業種の業績が急落しアーニングショックの震源地になると予想された。さらに昨年下半期には崔ギョン煥（チェ・ギョンファン）経済チームの積極的な景気浮揚策に対する期待感から証券会社が先を争ってバラ色の業績見通しを出しており、心理的衝撃はさらに大きくなりそうだ。

ＫＤＢ大宇証券が２日に明らかにしたところによると、昨年第４四半期の上場企業当期純利益は証券業界の見通しを４０％以上下回ると分析された。

証券業界から見通しが出ている上場企業４１２社の昨年第４四半期の業績見通しは営業利益２９兆ウォン、当期純利益２１兆ウォンだった。それでも下半期になるほど証券会社が業績見通しを下げ続けた結果だ。しかしＫＤＢ大宇証券が過去３年間の第４四半期業績と見通し値の乖離率を適用して推算した結果、営業利益は見通しより２４％少ない２２兆ウォン、当期純利益は４３％少ない１２兆ウォンにとどまると予想した。ＫＤＢ大宇証券のイ・ギウク研究員は、「第４四半期業績は企業が予想するのが難しい単発の費用が反映される場合が多く、見通しと実際の業績の間の乖離は大きいが、過去３年間で乖離幅も広がった。今年も同様の様相が再演される見通しだ」と説明した。

すでに上場企業基準で２０１２年第３四半期から昨年第３四半期まで９四半期連続アーニングショックが続く状況で、ややもすると１０四半期連続のアーニングショックが現実になるのではないかとの懸念も出てくる。新栄（シンヨン）証券のチョン・ドンヒュ専任研究員は、「昨年末の見通しで第４四半期業績が過多計上され、業績下落でアーニングショックが起きかねない。ただしサムスン電子の見通し平均はすでに下方調整された状況で、来月初めに予定される昨年第４四半期の業績発表が市場にどれだけ衝撃を与えるかは未知数だ」と分析した。


第４四半期もアーニングショック…韓国上場企業純益、見通しより４３％減少（２）