最近、日本で地震が多発し、不安感が強まっている。４月１４日夜と１６日未明に熊本地域にマグニチュード（Ｍ）６．５と７．３の地震が相次いで発生した。韓国は環太平洋造山帯から外れているため、地震とは関係がないと安心しやすい。しかし地震の安全地帯はない。韓半島（朝鮮半島）も例外ではない。

韓国でも大地震が発生したことがある。１９７８年９月、忠清北道俗離山（ソクリサン）付近でマグニチュード５．２の地震が発生したという記録がある。２０１４年には忠清南道泰安郡（テアングン）海域でマグニチュード５．１の地震があった。マグニチュード５．０以上の地震が観測された点を考えると、韓半島も安全地帯ではないという事実を知ることができる。

問題は今の科学技術では地震がいつ発生するか正確に予測できないという点だ。数十秒の短い時間だけ発生しても莫大な被害がもたらし、対応が難しい自然災害だ。地震が発生した時、できる限り速く情報を伝えて「ゴールデンタイム」を確保することが、被害を減らすことができる効果的な対策だ。

◆被害最小化のため昨年から施行

気象庁は国民の安全を守るため、昨年から「地震早期警報サービス」を施行している。マグニチュード５．０以上の地震が発生した場合、関連情報を速かに国民に伝えるサービスだ。地震発生時に多くの被害を与えるＳ波が到達する前に、速くて先に到着するＰ波を観測し、早期警報を発令する方式だ。早期警報を受けた国民は地震の震動がいつ来るか、どれほど大きな揺れかを知ることができる。

大きな地震が多い日本は２００７年から地震早期警報サービスを導入した。日本が最近、早期警報効果を分析した結果、地震による被害が発生する前に５秒ほどの時間を確保しても緊急避難できることが分かった。早期警報を通じてわずか数秒だけ確保しても、多くの国民の生命が救われるということだ。

気象庁は現在５０秒以内の早期警報システムの通知時間を短縮するための技術を開発中だ。震央の位置と規模、現在の位置の震度情報を知らせるために地震観測ネットワークを補強している。これを通じて地震に速やかに対応できると予想される。ＫＴＸのような高速鉄道を停止させたり速度を落として大惨事を防ぎ、半導体産業やディスプレー産業など先端産業に及ぼす影響も最小化し、経済的な被害を減らすことができると期待される。

高允和（コ・ユンファ）気象庁長は「歴史の記録にもあるように大きな被害をもたらす地震が韓国でもいつでも発生する可能性がある」とし「震度情報を提供する地震早期警報サービスは政府３．０モデルに最適化された国民の安全のためのサービス」と述べた。