韓国大衆音楽界の慢性病と呼ばれる「音源買い占め」が、検察の捜査を受けることになるだろうか。

ＹＧ・ＪＹＰ・ＳＭ・スター帝国など４つの大型芸能企画会社が、デジタル音源使用回数の操作行為についてソウル中央地検に告発状を提出したと７日明らかにした。歌謡界が、音源買い占めについて初めて法的対応に出たのだ。中央日報と日刊スポーツは、一部の歌謡企画会社が新人５億ウォン（約４３００万円）、既存歌手３億ウォンを払って口コミマーケティング会社にストリーミング回数操作を任せるという音源買い占め実態を報道したことがある。芸能制作者協会が先月１８日に理事会を招集して対応に出ることを決議したが進展がないとみて大型企画会社が一肌脱いだのだ。

これらの企画会社４社は共同で報道資料を出して「５つの音源サービス事業者がモニタリングをした結果、デジタル音源使用回数操作が過熱している様相を見せており、その方法も大型化・知能化されている」としながら「正常な方法で創作物を流通させている企画会社の創作と制作動機が毀損されている」と主張した。

口コミマーケティング企業などは、音源サイトでいくつかのＩＤを確保した後、ハッキングツールを利用して特定の曲を非正常的に反復再生して照会数を高めていることが明らかになった。大型企画会社の関係者は「正当に活動している企画会社が不利益を被り、デジタル音楽サイトのチャートに対する信頼度も落とすような音源操作は撤回されなければならない。デジタル音楽業界が皆一緒に自浄努力をすべきだ」と話した。