昨年アジアの株式を売った外国人が今年上半期には買いに転じた。韓国取引所によると、外国人は今年１－６月、中国と日本を除いたアジア株式市場で１４９億８３００万ドル（約１７兆２０００億ウォン）の株式を買い越した。３２億３３００万ドルの売り越しだった昨年とは対照的だ。外国人は２０１２年から３年連続で買い越していたが、昨年は売り越しに転じた。昨年５月に米国のイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が年内の利上げをを示唆し、１２月に実際に利上げに踏み切った影響が大きい。

しかし外国人は今年上半期、３４億２０００万ドル（３兆９２６１億ウォン）買い越した。これはアジア株式市場（中国・日本除く）で２番目に多い金額。外国人の買い越し額が最も多いアジアの国は台湾で、６２億４５００万ドルだった。ベトナムは昨年まで外国人が５年連続で買い越していたが、今年は８０００万ドル売り越した。

一方、今年に入ってアジアの国のうち代表指数が最も大きく上昇したのはタイだった。タイＳＥＴ指数は今年上半期に１２．１９％上昇した。次いでフィリピン（ＰＣＯＭＰ指数、１２．１４％）、インドネシア（ＪＣＩ指数、９．２２％）、ベトナム（ＶＮＩＮＤＥＸ指数、９．１９％）の順だった。韓国のＫＯＳＰＩは先月３０日、１９７０．３５と、前年末比０．４６％上昇した。指数が最も大きく落ちたのは日本で、日経平均株価は前年末比１８．１７％下落した。

アジア株式市場はブレグジット（英国のＥＵ離脱）投票の結果が出た先月２４日には一斉に下落したが、先月２９日から調査対象国全体の指数がすべて上昇し、ブレグジットの影響から抜け出した。外国人も先月２４日、アジア株式市場で５億４００万ドルの売り越しとなったが、その後３０日までの５営業日間に５億７９００万ドル買い越した。