このように憂慮される時期に集まった韓日中３カ国首脳は、何よりも米中関係が平和的で生産的な大国関係に発展するよう前向きな雰囲気を作ることに知恵を集めなければならない。それは平和のための歴史の使命だ。米国と中国は軍事・経済・技術・文化などの多くの面で最高レベルの強大国でありながらも、宗教的・理念的過激性から比較的自由な世俗的で実用的な文化が支配する大国だ。その両国が安定的な協力関係を発展させていくためには次の２つの要件を満たさなければいけない。

一つは、中国が超強大国入りすることを米国の指導者と国民が認めて受け入れることだ。英国・フランス・ドイツを含む多くの国は、すでに中国が米国に次ぐ超強大国の要件を備えつつあると認める傾向を見せている。

もう一つは、中国の一帯一路政策が陸地では中央アジアを経て欧州に、海ではインド洋を経て中東・アフリカにつながる影響力の膨張のためのものなら、似た論理で米国のアジア回帰（ｐｉｖｏｔ）または再均衡（ｒｅｂａｌａｎｃｉｎｇ）政策を理解しなければならない。米国は２つの大洋、太平洋と大西洋の間に位置した大陸国家であり、こうした地政学的な性格が内包された潜在的威力が２１世紀に入って現実化していることを認める必要がある。２０世紀半ばまで米国は大西洋を中心にした欧州圏の国という性格が強かった。しかし２０世紀後半から米国内での人口と経済・技術・文化の中心が大西洋沿岸の東部から太平洋沿岸の西部に拡大し、日本と中国が次々と高度成長の代表国として世界第２の経済大国となる太平洋時代の開幕が重なり、米国も自ら太平洋国家という認識が国家政策と戦略の前提に浮上することになった。これはアラスカとハワイが合衆国の４９、５０番目の州に昇格した時に予想された推移ともいえる。今はもうアジアが、特に中国が、米国も太平洋国家であることを認めなければいけない時点になったのだ。

このように米中関係が衝突よりも共存と協力関係を形成するためには、地域共同体に向けた韓日中３カ国関係の順調な発展が必須要件といえる。イ・オリョン氏の『ジャンケン文明論』が指摘する、一つや二つでなく三つが創出できる妙な三角関係の動力がアジア・太平洋共同体の建設までも可能にできるはずだ。ただ、こうした夢を実現するためには、韓半島（朝鮮半島）の時代錯誤的な対決を終え、南北がともに民族共同体建設の軌道に入る平和統一戦略を確定し、果敢に推進することが優先されなければならないだろう。

李洪九（イ・ホング）中央日報顧問・元首相


【コラム】平和の旗手を自負する韓国外交の進路（１）