日本のメディアは「Ｇ型－Ｌ型大学」議論がその実現の可能性は別にしても日本社会が置かれている危機的状況を鋭く指摘したものだとみている。実際、日本の大学数は１９９１年の５１４カ所から今年は７８１カ所に増えたが、学生数はむしろ減少に転じている。発想の転換なしには皆が不幸になるほかはないという構造だ。

伊藤元重・東京大学大学院教授（経済学）はメディアへの寄稿で「日本経済全体の雇用および付加価値の比重をみれば地方経済がはるかに大きいだけに、Ｌ（ローカル）部門の活性化なしに日本経済が動力を見出すことはできない」と強調した。

ここには日本特有の産業構造も絡んでいる。米国はグーグル・アップルのような知識産業、そして金融のような高付加価値サービス側に方向を定めた。煙突型の製造業は大胆に縮小した。一方ドイツは製造業中心の産業構造を守りながら高付加価値型に切り替えた。韓国・中国など恐ろしい勢いで成長する開発途上国を意識した産業構造の転換だった。

だが日本は米国型でもドイツ型でもない。製造業輸出は減少したが、付加価値が低い外食・建設・流通などのサービス業が多数だ。したがって今後、付加価値が低いサービス分野の生産性を画期的に高めることができなければ賃金も国内総生産（ＧＤＰ）も増加しない一種のブラックホールに落ちることになる。結局、これを解決するためには「Ｌ型大学」の登場が必然的という指摘だ。

日本政府が最近確定した「スーパーグローバル大学（ＳＧＵ）」も「Ｇ型－Ｌ型大学分離」の出発点として見ることができる。

日本の文部科学省は世界の大学順位１００位入りを目標とする「トップ型」１３大学、国際化で模範となる「グローバル牽引型」大学２４カ所を選定した。東京大・京都大・慶応大など「Ｔｏｐ型」には今後１０年間で毎年４億２０００万円（約３９億ウォン）ずつ、上智大など「グローバル牽引型」には毎年１億７２００万円（約１６億ウォン）ずつ補助金として支給する。言葉は「スーパーグローバル大学」だが事実上の「Ｇ型大学」だ。

下村博文・文部科学相は「（ＳＧＵを育成して）今後は全世界で上位１００位中に日本の大学が１０カ所以上入るようにする」と強調した。現在は東京大（２３位）、京都大（５２位）の２大学に過ぎない。

「Ｇ型－Ｌ型大学分離」の成否は結局、第一線の大学教授の反発をどれほど抑制できるかにかかっていているというのが支配的な分析だ。

東京に所在する名門私立大の関係者は「『Ｌ型大学の場合、純粋学問の教授は辞めるか職業訓練教員として訓練と再教育を受けてもらう。また基本的には一線の実務経験者を教授とする』という意見に、どの教授が賛成するだろうか」と話した。


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