世界的な景気予測の専門家であるディシジョン・エコノミクスのアレン・サイナイ会長が「今年、世界経済は中国の代わりに米国が導くだろう」と話した。彼は「米国経済は４％まで成長が可能で、特にアジア諸国の輸出を吸収して世界の同伴成長を主導するだろう」と話した。世界経済研究院〔司空壹（サゴン・イル）理事長〕招請で訪韓したサイナイ会長は２０日、中央ＳＵＮＤＡＹとのインタビューで「日本円は２～３年後には１ドル＝２００円あたりまで下がる」としながら「韓国の経済指標は優秀だが、中国・日本経済の影響を受けるため注意しなければならない」と助言した。最近断行された欧州中央銀行（ＥＣＢ）の量的緩和（ＱＥ）については「米国の事例で分かるように、ＱＥは結果があらわれるまで時間が長くかかるため今年中に成果はないだろう」と見通した。ロシアの債務不履行（デフォルト）の可能性も大きいと展望した。

－－米国の時代が訪れたのか。

「２００８年リーマンショックで触発された経済危機からもう完全に抜け出したようだ。政府の財政支出が減っても今年３～４％まで成長が予想される。来年には成長率がさらに上がる展望だ。失業率も史上最低だ。米国の消費が年間１２兆ドルに達し、経済の６８％も占めていることを勘案すれば米国経済の回復は韓国・中国・日本の経済をみな引き上げるだろう。以前の米国がそうだったように」

－－連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金利を上げても影響がないだろうか。

「米国経済が完全雇用に近づきながらＦＲＢの金利引き上げは『新たな正常（ｎｅｗ　ｎｏｒｍａｌ）』に合わせて施行されるだろう。米基準金利が今年の年末に１％、来年には２％になるはずだが、金利引き上げは金融市場を少しの間不安にさせるかもしれないが米国の全体的な成長トレンドには影響を及ぼすことはないだろう」

－－オイル価格はどこまで下がるだろうか。

「１バレルあたり最低２０ドルから７０～８０ドル間を行き来するものと見られる。１バレルあたり１００ドル時代は当分戻ってこないだろう。このおかげで多くの国の経済成長率が高まるだろう。ロシア・ベネズエラなどの被害国をすべて集めても、世界経済全体をおいてみれば恩恵国よりはるかに少ない。もちろんオイル価格の動きの影響は過去よりも少ないだろう。かつてのオイルショックの時よりも、世界がはるかにエネルギー効率的に変わったためだ」

－－オイル価格の下落局面で韓国のようなエネルギー輸入国が気をつけるべき点は。

「ロシアのリスク管理をうまくやるべきだ。ロシアのプーチン大統領は隅っこに集まる虎になった。彼の帝国は崩れている。政治は結局、経済によって左右されるものだ。投資家の立場としてはロシアがデフォルトを宣言する可能性が大きいとみている。ジョージ・ソロスはこのような展望が合理的ではないといったが、それはロシアの債務が過去の外国為替危機の時のように高くない点など、断片的な部分だけをみたものだ。今、ばく大な量のお金がロシアを抜け出している。ロシアの大金持ちがマンハッタンの最高級マンションを買い求める心の余裕もない」（中央ＳＵＮＤＡＹ第４１１号）


「今年の世界経済牽引、中国の代わりに米国が主導する」（２）