先日、束草（ソクチョ、韓国東部に位置）に行ってきた。「ポケモンＧＯ」で遊んでみたいという子供のためだった。ひょっとして怪我などしないだろうかと心配をしたが安全な方法があった。車に乗りながらポケモンをハントすることだ。弥矢嶺（ミシリョン）トンネルから束草大浦（テポ）港に行くまでに１０匹ほど捕まえることができた。大浦港に降り立ち３０匹余りを捕まえた。

地図は正式サービスされたものではなかったが、原理は簡単に知ることができた。誰がこのようなゲームを作ったのだろうか。ポケモンＧＯの開発会社であるナイアンティック（Ｎｉａｎｔｉｃ）の最高経営責任者（ＣＥＯ）ジョン・ハンケ（Ｊｏｈｎ　Ｈａｎｋｅ）氏が世界各地の衛星地図情報を提供する「グーグル・アース」を手がけた人物だという話を聞いて納得した。現実に仮想イメージを加える拡張現実（ＡＲ）や位置情報サービスは事実それほど新しい技術ではない。

今から９年前の２００７年５月、中国上海で開かれた「ＨＰモビリティーサミット」を取材したことがある。個人携帯端末（ＰＤＡ）市場を育てようとしたヒューレット・パッカード（ＨＰ）は「ｍｓｃａｐｅ」という新技術を披露した。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）と当時流行っていたユーザー作成コンテンツ（ＵＣＣ）を結合させた。例えば、携帯端末を手に特定の名所を通り過ぎると、その場所に関連して他のユーザーが作ったさまざまなコンテンツを見ることができるというものだ。ＨＰは上海数カ所に情報を置いて各国の記者がｍｓｃａｐｅを体験できるようにした。なかなか良いアイデアだと思ったが、その後、ｍｓｃａｐｅが商用化されたという話は耳にすることができなかった。当時ＨＰはライバルだったデル（Ｄｅｌｌ）を抜いて世界１位のコンピュータ企業に上り詰めていた状況だった。絶好調の企業に急激な変身を期待するのは無理なことだ。だが、もしＨＰがその時からコンテンツサービス会社になると決心していたら、一体どんなことが起こっていただろうか。

ポケモンＧＯがブームを起こしているが、誰が勝者なのかは速断できない。一部ではポケモンという知的財産権（ＩＰ）の力を挙げたり、ＡＲ技術に注目したりもする。ナイアンティックが世界を対象に位置情報に関連したサービスを配信している点も無視できない。韓国でも「ポロロＧＯ」が開発されるという。どのように登場するか分からないが、ポケモンＧＯをまねた程度では大きな成功は難しいかもしれない。

新しいサービスがそうであるように、収益モデルを作ることができなければ瞬間的な成功後に消えるほかはない。その日、大浦港では「うちの周りではポケモンをたくさんハントできます。食事もしていってください」と話す刺身料理屋の主人に会うことができた。今後、ピカチュウのような有名なポケモンが登場するといううわさが立つ飲食店は大儲けができるかもしれない。ゲーム運営社に金でもあげてポケモンが現れるようにしてほしいと言わないといけなくなるかもしれない。ポケモンだけではない。「客を引き込めるような奇抜なものをどこかに登場させることができるなら金を出す」という需要ができるはずだ。今回のブームの最終勝者はこのような要求にしっかりと応えられる開発者や企業になるだろう。

キム・ウォンベ経済部副デスク