今回の中央ＳＵＮＤＡＹに掲載された記事を見て、先輩記者は「本当に恐ろしいことだ」という反応を示した。記事は、結婚適齢期を迎えた３０代男性のうち、結婚放棄者について調べたところ、高所得者は結婚がしやすく低所得者は結婚しにくいという現状が克明に現れているという内容だ。別名「有銭結婚、無銭非婚」の現実だ。

実際、私たちも皆知っている話だ。周囲でよく耳にし、またよく目にしてきた状況だ。それにもかかわらず、個人の最大の幸福といえる愛と結婚さえお金がなくてできないという非情な現実が、具体的な質問結果となって現れたことで今また改めて衝撃を受ける。

４０代半ばに入った筆者にも、男女関係なく結婚できない友人が何人もいる。もちろんちゃんとした職場で華やかな年俸を受けながらもさまざまな内部事情で恋愛生活がこじれて「シングル」となったケースもある。だが、大部分は安定した職場を見つけられなかったせいでパートナー探しも失敗したケースだ。

広場の怒りもこのような問題に起因する。崔順実（チェ・スンシル）国政壟断と大統領のあきれる国政運営がろうそくの火をつけたのだとは思うが、これに燃料を送り込んだのは他ならぬ経済的剥奪感だ。過去には小さな数字に過ぎなかった３０代の結婚放棄者が、韓国経済が萎縮して成長が停滞しながら日ごとに増えるのは自明のことだ。「有銭結婚、無銭非婚」の現実が改善されない限り、韓国社会未来は全く肯定的ではない。

大統領と大企業に対する特検の結果がどんな方法で終了するかまだ分からない。企業は大統領の強圧に応じただけなのに、なぜ世論のスケープゴートにならなければならないのかと納得しかねる様子だ。特検が「ポピュリズム的捜査」をしているという不満げな声も聞こえる。結局、ろうそくデモ広場に登場した「財閥改革」ピケと声が特検の捜査結果にまで影響を及ぼしたと見るべきではないだろうか。

ある大企業関係者は「いったい私たちが何をどのようにすれば世論が良くなるのか」と反問した。企業は慈善団体でもないのに、やみくもに社会貢献を増やすこともできない。企業の最も大きな目的は利潤追求、未来にも生き残ることではないだろうか。そのように反問する大企業関係者に「結局、雇用こそが答えだ」と言うことしかできない。経済が萎縮するほど大企業とそのオーナーだけに富が集まる「逆落水効果」を減らそうとする努力を示すべきだ。

正規職の直接雇用を必ず増やさなければならないということではない。そのようにすれば大企業の働き口は増えるだろうが大企業－中小企業間の賃金格差は縮まらない。経済状況がまだましな大企業から非正規職と派遣職、そして下請け企業の待遇改善に向けた実質的な努力を傾けてほしい。「甲（大企業）」が費用を減らして利益を増やす過程で、節約で細った「乙（下請け企業・非正規職）」にその利益が少しでも行き渡ればと思う。

チェ・ジヨン／産業部副デスク