未来の見通しが不確実ならば人々は財布を閉じる。不安と恐怖心理が持つ自己強化的属性に向け市場の不確実性は大きくなり経済主導者は活動をしない。市場全般で投資と消費は萎縮し、その結果景気低迷が長期化する。「不確実性の罠」という経済モデルだ。

この２週間、シンガポールでの６月１２日の米朝首脳会談をするかやめるかをめぐりジェットコースターのような反転を繰り返した原因も主役が「不確実性の罠」に陥ったためだ。北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は４月２７日の南北首脳会談で「完全な非核化を実現する」という板門店（パンムンジョム）宣言に署名した。５月９日に北朝鮮を訪れたポンペオ米国務長官とともに米国人抑留者３人を送還した。好機を見せたのはここまでだ。核兵器を放棄した後に米国が果たして安全保障の約束を守るかは不確実性が足を引っ張った。

１６日の金桂冠（キム・ゲグァン）第１外務次官、２４日の崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官の談話で米国の「核放棄先行と、完全で検証可能かつ後戻り不可能な非核化（ＣＶＩＤ）の要求は不純な企み」として「核対核の対決」を警告した。２人の談話には大量破壊兵器放棄から８年後の２０１１年に民衆蜂起で死亡したリビアのカダフィ大佐のようになるかも知れないという金委員長の恐れが背景にあった。

トランプ米大統領の会談取り消しもシンガポールから手ぶらで戻るかも知れないというリスクのためだ。「世界平和に向け歴史を作る」と公言したトランプ大統領にとって、失敗した米朝会談は国際的な恥さらしであり中間選挙を控え野党民主党の餌食に転落する恐れが大きかった。ノーベル平和賞がご破算になるだけでなく１１月の選挙敗北と２０２０年の再選挑戦に最大の悪夢になりかねない。だが２人とも途中で手を引くにはとても多くの政治的資産を先行投資したため会談を生き返らせる側に転じた。

不確実性を取り除くには交渉を通じて信頼のメカニズムを作る方法しかない。信頼は互いに具体的で透明な時に生まれる。クリストファー・ヒル元大使は記者とのインタビューで、「北朝鮮は『すべての』核兵器を放棄する準備ができておらず、米国は段階的『補償』をする準備ができていなかった」と一言で整理した。北朝鮮の「朝鮮半島の非核化」が核兵器の一部を継続して保有するという意味であるなら合意は不可能だ。トランプ大統領も「金委員長は継続して安全で、韓中日３カ国が大規模投資を約束した」という形の空虚な話では金委員長を説得し難い。世界銀行や国際通貨基金（ＩＭＦ）がいつどれだけ北朝鮮への借款を支援するという程度の具体的約束がなければならない。

米国務省内唯一のベテラン交渉家であるソン・キム駐フィリピン大使が最終議題調整に向け投入されたのは朗報だ。彼が明澄な合意で不確実性の罠に陥ったトランプと金正恩を救い出すことができるよう願う。

チョン・ヒョシク／ワシントン特派員