国際商品市場の沈滞はまだ始まりにすぎないという見方が多い。世界最大の債券運用会社ピムコのファンドマネジャー、ニック・ジョンソン氏は「原料のスーパー上昇サイクルは終わった」と述べた。

ダウ－ＵＢＳ商品指数は１９９８年から２００８まで１０年間に２倍上昇するスーパーサイクルを描いた。グローバル金融危機を迎えてしばらく落ちたが、２０１０年以降は回復に向かい、上昇傾向は続いていると期待された。

しかし今年に入って状況がまた反転した。同指数は今年前半期１０．５％下落した。特に銅・鉄鉱石、ニッケル、アルミニウムなどメタルの価格が２０％ほど落ちた。

価格下落の主な原因は、中国の成長鈍化と米国の銀行に対する商品投機抑制策が挙げられる。中国は石油や鉄鉱石など１１の主要原料の世界需要で３３．２％を占める。中国はこの３０年間、２けた経済成長を続けてきた。しかし今年、構造改革を通じた質的成長を追求する李克強首相体制を迎え、成長率が７％台に落ちた。構造改革のための過剰投資抑制で成長率が一時３％台に落ちるという悲観的な見方も出ている。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）はウォール街の大手銀行を対象に商品実物事業を禁止する規制を推進している。米国の銀行はその間、鉱山・パイプライン・発電所など原材料実物事業に参入し、大金を稼いだ。ＪＰモルガン、ゴールドマンサックス、モルガンスタンレーの「ビッグ３」銀行の原材料実物資産は３月末現在２００億ドルに迫っている。米国の製造業者は銀行が商品市場を掌握して価格を操作していると不満を表し、ＦＲＢは銀行のこうした事業を禁止する案を検討すると公式発表した。米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）は価格操作に対する調査に着手した。銀行の商品事業は委縮し、事業部門を売却するところも出てきている。

新韓金融投資のユン・チャンヨン研究員は「中国の産業活動が長期にわたり委縮し、米国などの投機的需要も急速に消えるという点を勘案すると、商品価格は今後さらに落ちる可能性が高い」と診断した。