日本と中国は米トランプ政権発足と英国の欧州連合（ＥＵ）離脱の影響で不安を感じている外国人科学者を対象に積極的な誘致戦を繰り広げている。

中国は「１０００タレントフェローシップ」という誘致プログラムを運営している。研究者の国籍を問わず中央政府が年間約３０００万円、地方自治体や大学がマッチング形態で約３０００万円の研究費を支援し、自動車や家まで提供する破格的な待遇をしている。韓国にも年間１億３０００万ウォン（約１３００万円）ずつ最大５年間、博士学位を取得した若い科学者を支援するプログラム「大統領博士後研究員フェローシップ」がある。しかし年間５０００人を超える理工系博士に十分な機会を与えられていないのが実情だ。

基礎科学研究院（ＩＢＳ）のキム・ドゥチョル院長は「博士学位を取得した後５年以内が、研究者が最も創意的で研究意欲が高い時期」とし「この時期に研究経歴が途絶えず独創的な研究をする機会を与えるべきだ」と述べた。キム院長は「ノーベル科学賞受賞者のおよそ半分が３０歳前後に開拓した研究結果で賞を受けた」とし「３０代前後が研究者にとって非常に重要な時期」と強調した。天才物理学者アインシュタインは２６歳で特殊相対性理論と「光電効果」を発表し、２０１３年のノーベル物理学賞受賞者ピーター・ヒッグス英エジンバラ大教授は３６歳でヒッグス粒子の存在を主張する最初の論文を発表した。

キム院長は「若い研究者が自由に挑戦し、次の段階に進むキャリアパスが必要だ」と強調した。１９８２年にノーベル物理学賞を受賞したケネス・ウィルソン・コーネル大教授は、青年科学者を育てる原理と哲学が必要だという点を示す代表的な事例だ。「ウィルソン教授はハーバード大を卒業し、カリフォルニア工科大でノーベル賞受賞者マレー・ゲルマン教授のもとで博士学位を取得した後、コーネル大物理学科助教授になったが、６年間にわたり論文がなかった。１９７０年に入るとノーベル賞を受けたくりこみ理論を説明する独創的な論文を発表し始めた。学校が信じて待ち続けたということだ」。

独マックス・プランク研究所、日本理化学研究所、米ハワード・ヒューズ研究所などの研究所は青年科学者の独立的な研究を支援するさまざまなプログラムを運営している。ＩＢＳも昨年から４０歳以下の科学者の自由な研究を支援するヤング・サイエンティスト・フェロー（ＹＳＦ）プログラムを準備した。昨年１２月に初めて７人の３０代研究者を選定し、最大５年間、年間１億５０００万－３億ウォンの研究費が支援される。

ＩＢＳは基礎科学集団研究を通じて韓国の基礎科学力を世界的レベルに高めることを目標に設立された。キム院長は「ＩＢＳは基礎科学を探求する大規模な研究団であるほか、青年科学者を育成することも主な目標とする」とし「研究団を率いる研究団長２９人も共感している」と述べた。ＩＢＳは先月末まで今年のＹＳＦ志願者を募集した。今年は昨年（１３４人）より多い１５９人が志願した。キム院長は「予算状況を反映して毎年１０人前後を選定し、２０２１年までに５０人のＹＳＦを選抜して運営する計画」と述べた。

キム院長はＹＳＦに選ばれた科学者に徹底的に研究内容だけをチェックすると約束した。論文を出そうとアイデアを発表しようと、該当分野の国内外の学者に認められさえすればよい。ＹＳＦプログラムを終えた若い科学者のうち研究成果が優秀な人には大学や研究所に席を移し、研究室設置費用も支援するという約束もした。「研究所や大学に入った新進研究者は最初の１、２年間は研究室をセッティングするのに時間を使う。世界的な研究者に成長するよう後押しするのが先輩研究者の役割だと考える」。