中国人民解放軍が韓米の西海（ソヘ、黄海）連合訓練に反対するという意思を公開的に明らかにした。

人民解放軍総参謀部の馬暁天副総参謀長は１日、香港の鳳凰衛星テレビとのインタビューで、「韓米連合訓練が中国の領土と非常に近い西海上で実施されるため、中国ははっきりと反対する」と述べた。馬副総参謀長は「韓米の連合訓練に対してわれわれはすでにはっきりと立場を明らかにした」と付け加えた。

中国はその間、官営メディアを通して韓米連合訓練に対する不満を間接的に表してきたが、軍最高位の当局者が明らかにしたのは今回が初めて。これに先立ち西側メディアは、中国の反発と圧力で先月実施される予定だった西海上の韓米連合訓練が７月に延期され、訓練規模も縮小したと報道していた。

馬副総参謀長はこの日もゲーツ米国防長官の訪中を歓迎すると明らかにした。中国側は先月初め、ゲーツ長官の北京訪問を拒否したが、１カ月間で態度を変えた理由に関心が集まっている。

中国は１月、米国が台湾に６０億ドル分の武器を輸出すると明らかにすると、両国軍高位級要人間の相互訪問を含むすべての軍事交流の中断を宣言した。しかし両国は５月２４－２５日に北京で開かれた戦略経済対話で両国軍高位級の交流をまた活性化することで合意した。

これと関連し香港サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）は２日、「中国の態度変化は流動的であり、米国防総省が両国関係をどのように管理するかによって変わる」と分析した。ＳＣＭＰは韓米連合訓練が米中関係を変化させる可能性があると診断した。米国防総省が連合訓練への空母派遣を推進し、両国軍事関係がさらに複雑になることも考えられる、ということだ。

中国人民解放軍は先月２４日、「６月３０日から７月５日まで浙江省東側の東中国海海上で毎日正午から午後６時まで実弾訓練を実施する」と発表した。この訓練は例年より１０日繰り上げられ、韓米連合訓練に対する‘応戦’の性格が強いと評価された。香港明報は「人民解放軍が訓練日程を事前に明らかにするのは珍しい」とし、今回の訓練が韓米連合訓練と関係があることを示唆した。

一方、海上軍事訓練について人民日報姉妹紙の環球時報は１日付の社説で「中国の海上軍事訓練には実戦戦闘力を高めようという意図がある」とし「外部に隠す必要なく、よりいっそう日常化すべき」と主張した。同紙は「中国は（１９７９年ベトナムとの戦争後）３１年間、実質的な戦争を経験していない。大国のうちこうしたケースはほとんどない」と分析した。このため中国軍隊には戦争経験者がほとんどなく、戦闘力が低下している、と指摘した。

さらに社説は「中国が前例のない平和を享受しているが、刀剣を溶かして鋤を作る時ではない」と明らかにした。その根拠に社説は「台湾がまだ統一されておらず、分裂勢力は問題を起こしている」とし「周辺地域は安定していないうえ、米国との軍事力格差は拡大している」と主張した。