鉄鋼・造船・機械などの製造企業は生存のためにさまざまな変化を図っている。その核心は生産現場の「スマート化」だ。人工知能（ＡＩ）・バーチャルリアリティー（ＶＲ）など新しい情報技術（ＩＴ）を活用し、製造業の付加価値を高めようとしている。

現代建設機械はモノのインターネット（ＩｏＴ）を現場に取り入れた。掘削機に異常な兆候がある場合、これを遠隔で診断して解決策を提示する。残りの燃料や部品交換周期も知らせる。掘削機を購入した建設会社の立場では非常に便利なサービスだ。現代建設機械のキム・デスン最高技術経営者（ＣＴＯ）は「製造業でスマート化はコスト削減はもちろん、企業の持続の可能性と直結する問題」とし「これからはビッグデータを活用して故障やエラーを予防するサービスまで提供する予定」と話した。

ポスコは今年「スマートポスコ」を宣言した。各工程でセンサーが製品・状況別データを収集・分析して不良品を識別する。過去には最終製品が出るまで不良の有無を確認することができなかった。ポスコは系列会社全般にスマート工程管理が定着すれば不良率の最小化、在庫縮小、物流費削減などで年間３００億ウォン（約３０億円）以上の収益が出ると期待している。

スマート化は新事業発掘の触媒の役割もする。斗山重工業は発電機械を設計して製作するノウハウに遠隔管理技術を導入した。これを通じて発電所をリアルタイムで維持・保守・管理する発電サービス事業に参入した。暁星重工業も電力機器を管理する「変電所資産管理ソリューション」を出した。危機を迎えている造船企業の現代重工業は最近、海流・気温・風速と海底地形など船舶の運航に必要なすべての変数をリアルタイムで分析して案内する「統合スマート船舶ソリューション」を開発した。

イム・チェソン建国大技術経営学科教授は「すべてのものがつながる『超連結社会』では膨大な量のデータを効果的に収集・分析・管理できるプラットホームが核心」とし「製造業もグローバルリーディング企業との協業を通じて『産業インターネット生態系』を構築していく必要がある」と強調した。

専門家は先端ＩＴ技術とのシナジーが製造業の成長の道を開くとみている。産業研究院によると、２０２０－２０２５年の世界鉄鋼産業の成長率は年平均０．７％、造船・一般機械・石油化学・繊維なども２％台の成長率にとどまる見込みだ。

一方、ＩＴなど先端技術を導入した業種は成長率が高い。産業用ロボットは年平均８．３％、超高張力鋼は１２．４％、エンジニアリングプラスチックは７．４％、炭素繊維は７％ずつ成長すると予想されている。

産業研究院産業競争力研究本部のチョ・チョル研究委員は「今後１０年間、主力製造産業の代表的なトレンドはエコ化とスマート化」とし「これに関連した未来の新製品は急速に成長するだろう」と述べた。