世界の金融市場のバブルについて多くの人が憂慮しているが、果たしてどの程度のバブルがあるのか、いつバブルが消えるのか、その時価格はどれほど下落するのか予測するのは難しい。２００６年までの１８年間ＦＲＢ議長をつとめたアラン・グリーンスパンは「バブルがいつはじけるかは、バブルがはじけた後に分かるだろう」と述べた。彼は９６年、人々が高騰する株価を見てむやみに株式市場に参入するのを「非理性的過熱（ｉｒｒａｔｉｏｎａｌ　ｅｘｕｂｅｒａｎｃｅ）」と警告したが、いかなる措置も取らずに低金利を維持し続けて金融市場と不動産のバブルを発生させたことから批判された。グリーンスパンの後任者ベン・バーナンキも就任前の２００５年、米国の住宅価格がバブルである可能性は非常に低いと主張したし、２００７年に発生する住宅市場の危機を予測できなかった。ガルブレイスは、経済学者が未来を予測する能力は占星術師よりも低いといった。

米国と比較して韓国の株価がバブルだとは見にくい。過去５年間で平均株価の上昇率が米国は８０％を超えるが韓国は３０％に過ぎない。韓国企業の未来収益に比べて現在の株価が一般的に非常に高いとは断定し難い。だが株式価格が上昇するというニュースが今後さらに上がるだろうという期待をそそのかしながら、お金を借りて証券投資をする庶民が増えている。彼らがまともにリスクに備えているのか心配だ。来月１５日から株式価格の制限幅が現行のプラスマイナス１５％からプラスマイナス３０％まで拡大すれば、投機要因で株価がより大きく変動する可能性がある。ＦＲＢが今年、金利を上げ始めて世界の流動性が米国へと抜け始めれば、韓国の金融市場が大きく揺れ動くだろう。国際金利の上昇に合わせて韓国銀行が基準金利を上げ始めれば結局、“ドル箱”は終わるだろう。

投資リスクは結局、投資家が耐えるしかない。自ら投資商品の価値をよく確かめてみて投資することだ。しかし過熱をそそのかすことが金融市場の制度と慣行でもあるならば、これに対する対策準備が必要だ。最近、国際通貨基金（ＩＭＦ）は短期成果だけに重点を置く金融機関が金融市場のバブルを助長していると指摘した。金融機関が投資商品や投資リスクについての情報を投資家にまともに提供しておらず、２００８年のＫＩＫＯ（Ｋｎｏｃｋ－Ｉｎ、Ｋｎｏｃｋ－Ｏｕｔ）事態や２０１３年の東洋グループ会社債と企業手形問題が起きた。しかし金融消費者の保護はどれほど良くなったのかは疑問だ。金融消費者保護法の制定はこの３年間ずっと国会で議論だけをしているのが実情だ。不確かな未来に対応して善意の金融消費者が被害を受けないように、適切な保護措置と金融監督が必要だ。

イ・ジョンファ高麗（コリョ）大学経済学科教授


【中央時評】過熱する金融市場、投資家が危ない＝韓国（１）