「目に見えるものを信じるのか。信じるものを見るのか」

この命題は人間に対する心理を理解できる重要な言葉だ。結論から言うと、人間は触れる情報を見える通りに信じるのではなく、信じた通りに見るということだ。人間の感覚体系が目・鼻・耳などから入力した情報が神経に沿って脳に伝えられ、脳は経験と知識などに基づいて再解釈するためだ。

この命題は企業のマーケティングにも重要な要素として作用する。消費者は同じ製品でも有名なブランドにもっと購買意欲を高め、値段が高くても支払いの意志を持つ。また、消費者の信頼度と忠誠度が高く、競争会社の市場進入を制限する機能も果たす。このような理由でサムスン・ＬＧ・現代車はもちろん、アップル・インテルなど国内外の世界大手がブランドの認知度をアップさせるために桁外れの広告費を払っている。

しかし、中小企業にとって企業ブランドを育てるのは絵に描いた餅だ。２月、韓国中小企業中央会が中小企業１０９社を対象に実施した「中小企業ブランド認識調査」によると、中小企業の９８％は企業を成長させるためにブランドが必要だが、８３％はブランドの広報ができず営業活動に制約・限界を感じていると答えた。人材や資金が不足してブランドを知らせることに困難を強いられているということだ。

政府もこのような問題を解決するために、中小企業の共同ブランド制度を実施している。各中小企業が集まって作る共同ブランドの開発と広報費用を支援する制度だ。だが、これも共同ブランドを運営する代表者や団体が専門人材や資金の不足で体系的なブランド育成の限界に直面している。２０１５年末を基準に、共同ブランドは１万２０００個以上と集計されている。だが、我々が知っている共同ブランドは数えられるほどしかない。


【コラム】世界に打ち出す韓国中小企業の共同ブランドを作ろう（２）