昨年、韓国プロサッカー連盟はＫリーグ選手団の平均年俸を公開した。１９８３年にプロサッカーが始まって以来、初めてのことだった。今回は各球団上位１８人の年俸平均とチーム別高額年俸者５人の年俸まで追加で公開する計画だ。球団運営の透明性と効率性を高めようという趣旨だ。

親企業や地方自治体に依存して球団を運営してきた旧態から抜け出し、内容を充実させ、競争力があるプロ球団に生まれ変わるというのが、プロ連盟が年俸公開を推進する根本的な理由だ。プロ野球・バスケット・バレーボールが以前から選手の年俸を公開したのも、こうした政策を後押しした。

現場の反応はよくない。プロ連盟側の名分には同意するが、実益がないという懸念の声が多い。球団別に平均年俸を公開した後、プロサッカー界の運営費は減った。平均年俸は２億９２４９万８０００ウォンと最も高いが、チーム順位がリーグ４位に終わった水原サムスンは直撃弾を受けた。球団運営費は５０億ウォン近く削減された。蔚山・浦項など企業球団（母体が企業の球団）も投資を縮小した。この影響で有望株を育てて企業球団に売ってきた市・道民球団の財政も厳しくなった。河大成（ハ・デソン、２９、北京国安）、朴種佑（パク・ジョンウ、２５、広州富力）らスター級選手が中国に抜けた。

中央日報がＫリーグクラシック１２球団の監督と実務最高責任者、サッカー専門家など３０人を対象に実施したアンケート調査の結果、「プロ連盟が球団別平均年俸を公開した後、状況が悪化した」という回答が７３．３％を占めた。個人年俸公開についても「得より損失が大きい」という見方が８０％に達した。プロ連盟はバブルが消えればマーケティングと広報への投資が増えると期待したが、実感できるほどの効果はなかった。

地方のある企業球団団長は「人件費を減らそうという趣旨には共感するが、年俸公開が適切な解決策かどうかは疑問」とし「昨年、球団別に平均年俸が公開された後、多くの球団が運営費を減らしただけで、マーケティングは強化しなかった」と話した。

パク・ムンソンＳＢＳ（ソウル放送）解説委員も「サッカーは年俸制限がなく、移籍が活性化している。似た規模のリーグも多い。選手の個人年俸を公開しないのが一般的なサッカーで、年俸や移籍料を公開すれば、移籍交渉で不利になることもある」と説明した。

しかしこうした問題を乗り越えた新しい成長モデルを見いだすべきだという意見もある。ソン・ギリョン大韓サッカー協会未来戦略企画団チーム長は「日本・中国・中東とは資金力で競争にならない。イングランドやスペインほど選手の獲得に過度な投資をせず成長したドイツブンデスリーガをロールモデルとしなければならない。変化の過程では苦痛が避けられない」と指摘した。

一方、アンケート調査ではプロサッカーの競争力を高める方法として、テレビ中継権料の拡大などリーグ収入増大のための努力（８人、２６．７％）、欧州サッカー連盟が活用する財政的フェアプレイ（ＦＦＰ＝Ｆｉｎａｎｃｉａｌ　Ｆａｉｒ　Ｐｌａｙ）導入（６人、２０％）などの意見が提示された。ＥＥＰとは、球団の収入範囲内に支出を制限し、財政を健全に維持しようという政策。

あるサッカー関係者は「プロ連盟が年俸公開政策を維持することを望むなら、当初の意図に沿うよう予算を執行できるガイドラインも決める必要がある」と述べた。