昨年末、Ａ（３１）さんは臨月の体でソウル江南（カンナム）にある旅行会社の門をたたいた。いわゆる「米国行き遠征出産」のためだった。

現地の実情に暗い彼女に対し旅行会社は、飛行機から産婦人科の選定、出産後のケア施設、下宿屋のあっせんに至るまですべて提供した。

旅行会社を訪ねた後、ロサンゼルス病院に入院、出産するまでの２カ月間に支出した経費は約２万ドル（約２６０万円）。Ａさんは退院直後、子供が黄だんの症状を見せ、入院するために、緊急にソウルから１万ドルの送金を受け取った。Ａさんは「苦労し、費用が予想より高かったが、子供の未来を考えれば後悔はない」と話した。

先月ニューヨークで出産したＹ（２８）さんは「うんざりするほどの『学校外教育熱風』や『いじめ』などから解放させるため、米国で子供を産んだ」とし「実家の母が産後の面倒をみてあげるからと引き止めたが、固い決意で断わった」と話した。

◇中産層に広まる遠征出産＝富裕階層の専有物とされていた「米国遠征出産」が、一部猛烈な中流家庭の妊婦にまで広がっている。米国で生まれれば市民権を与えるよいう米国法（属地主義）を狙い、「我が息子の手に米国市民権を持たせる」という若い両親が増加している。

こうした現象は市民権が与えられれば、早期留学、軍服務などの問題を簡単に解決できるという発想と、同時多発テロ以後、米国の移民法が強化され、留学などが難しくなるだろうという推測から生まれたものだ。

現地の移民関連韓国人弁護士は「息子が成年になり正式に市民権者になれば、両親を招請することができる点も遠征出産に拍車をかける原因」だと指摘している。

◇ニューヨークに多く押し寄せる＝ニューヨーク市フラッシングにあるＪ病院は、産婦にワカメスープを提供したり、英語ができない産婦と医療陣や看護婦などの円満な対話を助けるための韓国語通訳者を配置したりと、遠征出産族の人気を集めている。

ニュージャージー州フォートリー市のある産婦人科の医師Ｋ氏は「飛行時間でみる限り、ニューヨークよりはロサンゼルスの方がより近いが、ニューヨークの病院の水準を高く評価し、わざわざニューヨークまで来る遠征出産族がかなりいる」と話している。

ある同胞（海外在住韓国人）は「遠征出産は韓国の公教育崩壊と米国を憧れる心理により生まれた産物」とし「韓国人の正体性が失われつつあってやるせない思いだ」と話している。