米ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）の韓半島（朝鮮半島）専門家デビッド・サンガー記者は２２日（現地時間）、「情報当局者によると、北朝鮮は冷戦時代に米国が行った大気圏（高度１００キロ）内の核実験の歴史を研究してきた」とし「大気圏の核実験は地下核実験とは次元が違う恐怖感を形成できるという点で北朝鮮が関心を持つ案だ。トランプ政権はこれを防ぐために、ただ傍観するよりも危険で難しい決断を下さなければならないかもしれない」と懸念を表した。

北朝鮮の李容浩（イ・ヨンホ）外相は２１日、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）労働党委員長の「超強硬対応措置」発言について「太平洋上での歴代級水素弾実験になるだろう」と述べた。サンガー記者の言葉のように米国内では李外相の発言を聞き流すことができない脅威として受け止める雰囲気だ。

北朝鮮が太平洋で水素弾実験をする方法は大きく２つある。海外メディアが注目するのは船舶などを利用して太平洋で空中または海上爆発実験をすることだ。ミドルベリー国際関係研究所のキャサリン・ディール研究員は今月初めの北朝鮮の６回目の核実験後、英ＢＢＣ放送に「北朝鮮が技術的な必要のため年内に地表面または海上で核兵器を爆発させる大気圏核実験をする可能性があるとみている」と述べた。

大気圏の核実験は核兵器開発初期に実施された方式だ。放射能落塵などによる被害が致命的だ。冷戦時代に競争的に空中爆発核実験をした米国とソ連が結局、これを中断することに合意したのもこうした理由だった。米国・ソ連・英国の３カ国は１９６３年に部分的核実験禁止条約に署名し、大気圏と水中では核実験を行わないことにした。大気圏の核実験は８０年に中国がしたのが最後だ。

太平洋海上で水素弾実験をするのは現実的な問題もある。太平洋には北朝鮮領がない。水素弾実験に必要な核物質や装備などを船舶を利用して移動させる必要があるが、現実的に難しい。国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁決議２２７０号では、加盟国が自国に寄港する船舶の北朝鮮発貨物を無条件に検査することになっている。最近採択された決議２３７５号は公海上でも北朝鮮船舶を検査できるよう根拠条項を含めた。

もう一つの方法は水素弾を搭載した弾道ミサイルを太平洋で爆発させるというものだ。軍事専門家のパク・フィラク国民大政治大学院長は「今まで北が発射したミサイルの最大射程距離は約３７００キロだが、米アラスカが５５００キロであるため、さらに長い距離を飛ばす技術的な必要性がある」と話した。

しかし北朝鮮はまだ大気圏再進入技術までは確保していないと分析される。すぐに水素弾搭載ミサイルを太平洋に発射するには無理があるということだ。シン・ボムチョル国立外交院教授は「大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）級の火星１４に核弾頭を搭載して発射実験をする場合、事故が発生すれば大変なことになるため、今は難しいとみられる。結局、水素弾の脅しは火星１４を実際の距離で発射実験のための名分づくりと解釈される」と話した。鄭成長（チョン・ソンジャン）世宗研究所統一戦略研究室長も「北の次の手順は太平洋に向かう連続ＩＣＢＭ試験発射、またはグアムに対する包囲射撃形態になる可能性がある」という見方を示した。

いかなる方法であれ北朝鮮が次の核・ミサイル試験を強行する場合、以前の地下核実験とは次元が異なる軍事的・政治的波及につながるしかない。金正恩委員長が支払う代価ははるかに大きくなるという意味だ。英エコノミスト誌は先月初め「韓半島戦争シナリオ」を提示し、「金正恩委員長が２０１９年に大気圏核実験を強行すれば、米国が北朝鮮の核施設攻撃で対応して戦争が始まる可能性がある」と指摘した。政府消息筋は「実際に強行する場合、金正恩委員長が狙う劇的効果以上に深刻な米国など国際社会の対応が存在するしかない。北朝鮮には国家体制の存亡をかけた賭けになるだろう」と話した。