世の中の変化はとても速い。旅行・レジャー業界の変化も同じだ。たとえば私は下の統計を整理しながら何度も慌てた。

２０１３年韓国人約１４８５万人出国、２０１７年約２６５０万人出国、２０１８年２８００万人以上出国予想。わずか５年で出国者数が２倍近くに増えた。韓国人口が５２００万人弱なので、延べ人数だけ見ると２０１７年から外国に出た韓国人がそうではない韓国人を上回っているといえる。

今さら驚いたのは、韓国人が海外を自由に行き来するようになってからまだ３０年しか経っていないという事実だ。海外旅行自由化措置が１９８９年１月１日に施行されたので今年がちょうど３０周年だ。８８年の出国者が７２万人だったが、８９年出国者は１２１万人だった。出口を開いて１年で出国者数が約６０％増加した。海外旅行自由化措置は旅行・レジャー業界の様相を一変させた一大事件だった。

しかし最近の変化に照らしてみれば微々たるものだ。出国者１０００万人を突破した年が２００５年で、２０００万人を越えた年が２０１６年だ。最近５年間で毎年２００万人程度出国者が増加する傾向であるから年末なら出国者が３０００万人を越える展望だ。１０００万人単位で切れば自由化措置以降、１０００万人突破に１６年、２０００万人には１１年、３０００万人には３年かかっていることになる。途方もない加速度だ。

驚くにはまだ早い。海外旅行市場が３０年間で約４０倍に成長したのに、最近５年だけでも倍近く市場は拡大したのに韓国旅行会社は次々と倒産している。２０１８年だけで旅行会社１０社が廃業した。この中には一時１５０店以上もの支店を展開していた「トップ航空」もある。国内旅行会社の経営難は中小企業という問題だけではない。「ハナツアー」をはじめとする大型旅行会社も収益率が落ちて昨年非常経営体制に入った。

業界ではグローバルＯＴＡ（Ｏｎｌｉｎｅ　Ｔｒａｖｅｌ　Ａｇｅｎｃｙ）の大々的な空襲のためだと口をそろえる。テレビのリモコンを押すだけでも状況が分かる。エクスペディア（Ｅｘｐｅｄｉａ）やホテルズコンバインド（ＨｏｔｅｌｓＣｏｍｂｉｎｅｄ）・トリバゴ（ＴＲＩＶＡＧＯ）など海外ＯＴＡ企業の広告が絶えない。昨年、ＯＴＡの海外宿泊占有率は６９．５％を記録し、航空券占有率は２７．２％で国内旅行会社（１９％）を上回る。

ここで浮かぶ疑問。なぜ韓国旅行会社は海外ＯＴＡに国内市場を譲ってしまったのだろうか。昔の新聞に再び目をやってみよう。１９８９年７月３日付の中央日報１２面にＤ旅行会社広告が載っている。バンコク・パタヤ５日間のパッケージ商品価格が６４万２０００ウォン（現レートで約６万１９２０円）だ。

今でも３０年前の旅程と同じ商品がある。驚くべきことに今のほうが安い。検索すれば３０万ウォン代の商品から次々と出てくる。国内旅行会社がコンテンツ開発は冷遇したまま価格競争だけに血眼になっているという証拠だ。わかりやすく言えばわずかな手数料で３０年を延命していたという意味だ。今までの韓国旅行会社はコンテンツ生産者ではなかった。中継・斡旋企業または便利屋センターに近かった。

まだ外国に出る韓国人を斜めに見ている視線がある。情けない。重要なことは、韓国人出国者３０００万人時代が迫っている今日、誰が儲けているかだ。観光当局が訪韓外国人数字だけを数えてじっとしていたとき、旅行会社は海外旅行市場の３０％が国内企業の売り上げだとし関心を訴えた。その恨み節も今は聞くのが難しくなった。海外旅行自由化３０周年の憂鬱な自画像だ。