◆メジャーリーグも契約金の比重小さく

では成瀬投手の契約を調べてみよう。今年、成瀬投手が元の所属チームである千葉ロッテマリーンズから受けとった年俸は１億４４００万円だった。したがって来年、成瀬が東京ヤクルトスワローズからもらう最大年俸は１億４４００万円だ。また成瀬投手がヤクルトから契約金を受けとるといっても、その金額は規約上、今年の年俸の半分である７２００万円を超えることはできない。

もし成瀬投手が契約金を最大限もらったと仮定すれば、２０１５年を除けば２０１６年と２０１７年にヤクルトからもらう総額は３億８４００万円だ。これを年俸で換算すれば１億９２００万円で、現在の年俸に比べてそれほど大きな上昇ではない。たとえ彼がヤクルトから契約金をもらわないとしても彼の２０１６年と２０１７年の平均年俸は２億２８００万円で現在の年俸から６０％程度上がった金額だ。

では張元準のケースを見てみよう。斗山ベアーズが提示した４年総額８４億ウォンは契約金４０億ウォン、年俸１０億ウォン、そしてオプション４億ウォンで構成されている。契約金がオプションを除いた契約総額で、正確に半分に該当する。この大きな比率の契約金が最近、ＫＢＯのＦＡ市場の過熱に大きな割合を占めている。ＮＰＢはもちろん米国メジャーリーグ（ＭＬＢ）でも契約金が占める比率はＫＢＯと比べると極めて少ないほうだ。最近、ＦＡでサンフランシスコジャイアンツからボストンレッドソックスに移籍した「カンフーパンダ」ことパブロ・サンドバル選手の場合、レッドソックスと５年間９５００万ドルで契約したが、そのうち契約金は３００万ドルに過ぎなかった。

張元準は２０１４年の年俸３億２０００万ウォンから２０１５年は年俸１０億ウォンに２００％以上の年俸引上げ率を記録した。結局、ロッテジャイアンツが参考にしたという成瀬投手の契約は単純に「総額」だけに焦点が合わされているとみることができる。この条件が足かせとなって斗山ベアーズもほとんど似たような条件を張元準に提示するしかなかった。

一般的にプロ野球球団の収入は大きく３つで構成される。試合場の収入、中継権の収入そしてスポンサー広告収入だ。韓国球団の場合、ＭＬＢやＮＰＢ球団とは違って収入の大部分を占める試合場の収入とスポンサー広告収入を、球団が全て持っていくことはできない。球場の所有権が球団ではなく地方自治体にあるからだ。

◆韓国球団ら収益改善難しく

中継権の収入も、ＭＬＢやＮＰＢのように球団別に独立的ではない。ＫＢＯの傘下機構が各球団に均等に分配するシステムだ。現実がこうだと国内プロ野球の多くの球団は母体（親企業）の支援金がない場合、赤字に苦しむほかはない。

国内プロ野球の人気がいくら高まるとしても、このような構造が続く限り、画期的な収益増大を望める球団は１つもない。こうした中で今のようにＦＡ市場が毎年過熱する様相を見せればどうなるだろうか。健全な収益構造が保障されない状況での過消費は、プロ野球全体の共倒れを呼ぶ恐れもある。本当に深刻に受け止めて乗り越えていかなければならない問題だ。そこで各球団にたずねたい。今のＦＡ市場を正常だと思っているのだろうか。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４０４号）


＜プロ野球＞日米と収益構造違う韓国、契約金に全力投球は「毒」（１）