北朝鮮の５回目の核実験（９月９日）以降、政界を中心に核武装論が出てきている。核武装論を診断して解決方法を探るため中央日報は１２日、外交・安保専門家１６人を対象に深層インタビューを行った。

専門家は３つのグループに分かれた。核武装に反対する非核派（９人）が最も多かった。核開発を支持する専門家は４人だった。３人は核を開発しない代わりに米軍の戦術核（短距離ミサイルで発射できる核弾頭・核地雷など）を再配備して核抑止力を強化した「北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）式核解決法」を提示した。

◆核武装するべきか

非核派の専門家は、米国が韓国の核開発を許容しない状況では現実性がないと核武装論を一蹴した。金英秀（キム・ヨンス）西江大政治外交学教授は「核開発のためには核拡散防止条約（ＮＰＴ）を脱退しなければいけない」とし「核武装は気分や感性ですることではない」と述べた。

一方、核開発賛成派は、北朝鮮の核開発を防ぐ手段がないため、今は独自の技術で核兵器を開発するべきという論理だ。崔鎮旭（チェ・ジンウク）統一研究院長は「北が核保有国と認められることになれば我々の核武装は避けられない」とし「まず戦術核を導入し、その後、状況を眺めながらインドやパキスタンのように自主的に核開発をしなければいけない」と述べた。鄭成長（チョン・ソンジャン）世宗研究所統一研究戦略室長は「米国が核地雷・核魚雷・核弾頭を搭載した砲弾をほとんど廃棄したため、戦術核の再配備も難しい」とし「韓国の独自核武装が現実的な代案」と主張した。

しかしソウル大統一平和研究院のチャン・ヨンソク研究員は「韓国の核開発は北の核保有を認めるという誤ったメッセージを与える」とし「核武装論は無責任な安保ポピュリズム」と批判した。朴仁フィ（パク・インフィ）梨花女子大国際学部教授も「米国が韓国の核開発を容認する可能性は０％」と述べた。独自開発の代わりに戦術核再配備に賛成する意見も出てきた。朴徽洛（パク・フィラク）国民大政治大学院長は「韓米関係を傷つけながら核開発をするのは無理」とし「戦術核を導入して対北核カードとして使う方よい」と述べた。一方、非核派専門家の康ジュン栄（カン・ジュンヨン）韓国外大国際地域大学院教授は「戦略核爆撃機などを保有する米国の核の傘に便乗するのが賢明だ」と述べた。

◆北の核開発を放棄させるには

高強度の圧力が避けられないと答えた専門家は１０人だった。峨山政策研究院の崔剛（チェ・ガン）副院長は「高強度経済制裁を通じて金正恩（キム・ジョンウン）委員長が追求する核・経済並進路線が失敗するよう『反並進政策』を使うと同時に、画期的な戦力増強で北に圧力を加えなければいけない」と述べた。一方で「むやみに与えるのではなく、北の住民との接触面を増やすという戦略的レベルで、人道的支援などでは柔軟な姿を見せるべきだ」と主張した。

朴仁フィ梨花女子大国際学部教授は「高強度常時制裁の局面に進むものの、北を交渉テーブルに引き出すための方策も用意しなければいけない」とし「初期には交渉が実現するほどの誠意だけを要求し、交渉が進行される過程で信頼を築いていき、最後の段階で非核化を導き出す戦略が必要だ」と助言した。金聖翰（キム・ソンハン）高麗大国際大学院教授は「強力な国連制裁と米国のセカンダリーボイコットに海上封鎖など低強度の軍事的脅威も必要」としながらも「北を交渉の場に引き出すための水面下交渉は進めなければいけない」と述べた。

北朝鮮の核問題解決に向け中国の協力を引き出す案について、崔鎮旭統一研究院長は「中国を動かすには米国の役割が重要だ」とし「韓国は韓米同盟が中国を包容する方向に進むべきだと米国を説得しながら、韓半島では米中が協力しなければいけないというメッセージを発信する必要がある」と述べた。