「山と川がつながる隣邦」と「代を継いで革命元老が血で結んだ同盟」。朝中関係を表す象徴的な表現だ。

中国の毛沢東主席の息子・毛岸英の韓国戦争（１９５０－５３）参戦・戦死（１９５０年１１月）に象徴されるこうした血盟関係に、最近、異常気流が感知されている。昨年１２月の北朝鮮の長距離ロケット試験発射強行で生じた亀裂は、先月の３度目の核実験ですぐにも破裂しそうな危機感が表れている。

中国が先月、対北朝鮮原油提供パイプラインのバルブを閉めたのが代表例だ。毎月平均３万ー５万トン供給されていたが、２月にはゼロだった。昨年と２０１１年にも２月には原油輸出が中断された。しかし今回は核実験のためというのが青瓦台（チョンワデ、大統領府）関係者の説明だ。北朝鮮が最初の核実験をした０６年１０月以降も中国はしばらく原油の供給を中断した。朝中国境地域では貿易物品に対する通関・検疫が強化された。

しかし今回の対北朝鮮制裁の動きは尋常でない。特に「中国の対北朝鮮制裁方針は確実で、この過程で韓国政府と交感している」という青瓦台関係者の発言は、「朴槿恵（パク・クネ）－習近平時代」の変わった対北朝鮮制裁の地形変化を予告している。

朴大統領と習近平主席は今後５年間、それぞれ韓国と中国を率いていくパートナーだ。２人は２０日の電話会談で、両国最高指導者としてあいさつした。中国が対北朝鮮強硬立場に向かうのは、北朝鮮を変化させるのに中国が役割を果たしてほしいという朴大統領の要請に中国がうなずいたという面がある、というのが青瓦台の説明だ。脱北者送還問題などで見られたように、中国はその間、韓中関係を考慮しながらも、決定的な瞬間には北朝鮮の肩を持つ態度を見せた。しかし今回は何か違う雰囲気が感知されるというのが当局者の話だ。

中国の対北朝鮮圧力の動きは予想以上に幅広い。中国は北京など北朝鮮銀行出張所が変則的にしてきた送金処理業務などを中断することにした。また北朝鮮飲食店の違法営業に対する取り締まりも行った。北朝鮮人材の中国送出を防いだのも、対北朝鮮ドル流出を事実上統制しようという動きだ。北朝鮮が特区として開発する計画の咸鏡北道羅先市の場合、中国資本が推進させた電力供給工事や羅津港改善･補修も中断されたという。中国丹東と向き合う黄金坪の開発も、朝中共同管理委庁舎を建設した状態から進展していない。チョ・ボンヒョン企業銀行研究所研究委員は「中国中央および地方政府の指示なしには、こうした対北朝鮮措置が一斉に行われることはない」と指摘した。




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