ロッテマートが結局５０００ウォンのフライドチキンの販売を中断することに決めた。

ロッテマートは１３日、顧客向け報道資料を通じ、「チキン販売を１６日から中断することにした。韓国社会の多様な意見を積極的に受け入れ反映する次元での決定だ」と明らかにした。販売１週間で取りやめることになる。ロッテマートはすでに購入した５万羽余りは年末まで各店舗の近くに居住する恵まれない人たちに寄付し、５０００ウォンのチキンだけでなくすべてのフライドチキンの販売を当面とりやめることにした。ロッテマート側は、「予想できなかった社会的波紋により販売を中断することになったことに対し顧客の理解と許しを願う」と付け加えた。

◆販売中断決定まで＝ロッテマートのチキン販売が９日に始まると、すぐに消費者から熱い反応を得た。１羽１万２０００～１万７０００ウォンの既存のブランドチキンより価格は大幅に安く、重さも２０～３０％多かったためだ。消費者が番号札を取って朝から列を作るほどで、開店から１～２時間で１日分の販売予定量が売り切れた。

しかしチキン業界の反発も強かった。６０００人余りのチキン店運営者が参加したオンライングループの「チキン店経営者ネットワーク」は、ロッテ七星（チルソン）から納品されるペプシコーラの不買運動を行うこともした。政界もロッテマート批判に加わった。青瓦台（チョンワデ、大統領府）の鄭鎮碩（チョン・ジンソク）政務首席秘書官は自身のツイッターに批判を書き込み、ハンナラ党や民主党など政界も「大企業は経済的論理だけをふりかざして街の商圏を殺してはならない」と主張した。公正取引委員会は１０日、「チキン業界が公式に問題にするならロッテマートの行為が不当廉売に該当するかを調べる」と明らかにし、１２日にはフランチャイズ協会が公取委に提訴する意向を示した。役員会議を繰り返して対応を協議したロッテマートは結局１３日に販売中断を決めた。鄭浩烈（チョン・ホヨル）公正取引委員長はこの日、「ロッテマートの販売中断決定は企業が自律的に決めたこと。公取委とは関係ない」と話した。　

１３日にロッテマートで会った消費者らは残念という反応だった。ユン・クンジャさん（６６）は、「庶民の立場では既存のチキン価格は負担だった。午前８時から待ってようやく買えたがもう売らないというなら残念だ」と話した。一方、新世界（シンセゲ）イーマートは、街の商圏侵害議論の発端となった「イーマートピザ」については、「ロッテマートのチキンとは本質的に違う」とし、販売を継続する予定だと明らかにしている。

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