２３日現在、観客動員６７０万人を突破した映画『仁川（インチョン）上陸作戦』。興行の勢いは一段落したものの、劇場外で再び論争が過熱している。

今月２０日午後遅く、青瓦台（チョンワデ、大統領府）の公式ツイッターに「猛暑がピークを迎える今週末、皆さんも『仁川上陸作戦』を観覧してみてはいかがですか？」という書き込みが掲載された。

朴槿恵（パク・クネ）大統領がソウル龍山（ヨンサン）のある劇場で同作を観覧したその日、青瓦台の公式ツイッターにこのようなコメントが掲載された。

『仁川上陸作戦』は１９５０年９月の韓国戦争（朝鮮戦争）の戦況をひっくり返した仁川上陸作戦の成功のために命を捧げた韓国海軍諜報部隊員の犠牲と活躍を描いた映画だ。

過度に愛国心をあおる映画だという一部の非難にもかかわらず、映画は多くの観客を集めて興行に成功した。仕上がりにはやや気になる点が残るものの、自由民主主義体制を守った殉国烈士の犠牲と安保意識を気づかせたという点で保守陣営を中心に好評が続いた。

青瓦台も「朴大統領の『仁川上陸作戦』の観覧は、累卵の危機でも祖国のために献身した護国英霊の精神を再確認し、最近の北核威嚇など安保問題に関連して国民が分裂せず団結して危機を乗り越えるべきだという確固たる信念が反映されていた」と意味を付与した。

だが、青瓦台が映画『仁川上陸作戦』の意味を高く評価するだけにとどまらず、ツイッターという公式チャネルを通じて国民に同映画の観覧を勧めたのは適切ではないという声が出ている。

「映画のクォリティーや思想とは関係なく、商業映画を青瓦台がこのようにおおっぴらに広報してもかまわないのか」「映画製作社や投資会社でもない政府が特定の商業映画をこのように宣伝しても問題はないか」「『仁川上陸作戦』も結局は金儲けのために作られた商業映画ではないのか？　それでも政府がこのようにおおっぴらに広報してもかまわないのか気になる」などの批判的な反応がネット上に続いている。

「猛暑と『仁川上陸作戦』にどんな関係があるのか。猛暑が気になるなら、電気料金累進制をちゃんと改善してほしい」「１９７０年代に放映された国防広報番組が蘇る雰囲気」として露骨に不満を示すネットユーザーもいる。

ある映画館関係者は「国民感情に肯定的な影響を与える映画を大統領や政治家たちが観覧して、国民にあるメッセージを伝達するのは納得できること」としながらも「だが、その映画を政府レベルでおおっぴらに広報し、国民に観覧を勧めるのは一線を越える行為」と皮肉った。

一方、『仁川上陸作戦』を製作したテウォンエンターテインメントのチョン・テウォン代表は次期作で『ソウル収復』（仮題）を制作する計画だと明らかにした。

『ソウル修復』は仁川上陸作戦を成功させた国軍と国連軍が北朝鮮軍に占領された首都ソウルを奪還する過程を描いた映画だ。

『仁川上陸作戦』でマッカーサー将軍役を演じたリーアム・ニーソンに劣らないハリウッドスター級の俳優をキャスティングする計画だと映画会社側は明らかにした。