現代（ヒョンデ）自動車グループが現代自動車と起亜（キア）自動車の海外営業の“核心ポスト”を電撃交代した。

米国、欧州、中国など海外主力市場で守勢に追い込まれた営業戦線を再整備して状況を反転させ組織の雰囲気を一新するという鄭夢九（チョン・モング）現代自動車グループ会長（７７）の意向が込められたものだ。

実際にこの１年間にユーロ安と円安を背景にした日本とドイツの自動車メーカーの大規模インセンティブ（販売奨励金）攻勢で現代・起亜自動車の米国市場でのシェアは３年ぶりに８％以下に落ち込んだ。

現代自動車グループは８日、安秉模（アン・ビョンモ）起亜自動車米国生産・販売法人長（副会長、６５）と任鐸旭（イム・タクウク）現代自動車海外営業本部長（副社長、５９）をそれぞれ顧問と諮問に委嘱したと明らかにした。顧問と諮問は非常勤名誉職で、安副会長と任副社長が経営の第一線から後退したことを意味する。現代自動車関係者は、「ますます激しくなるグローバル競争で主導権を維持するための措置。人事当事者も組織が新しく転換されなければならないという点で快く同意した」と説明した。

刷新の雰囲気を最大化するために後続人事もすぐに発表された。現代自動車は張元新（チャン・ウォンシン）海外販売事業部長（専務、５７）を副社長級の海外営業本部長に昇進させ、起亜自動車は申鉉淙（シン・ヒョンジョン）ジョージア工場長（副社長、５９）を生産法人長、孫章源（ソン・ジャンウォン）欧州室長（専務、５５）を米国販売法人長にそれぞれ発令した。

現代自動車グループが海外営業パートのトップを電撃的に総入れ替えした理由は、米国をはじめとするグローバル市場で新たな“ショック療法”が必要なためだ。２０１１年に一時１０％を超えた現代・起亜自動車の米州市場のシェアは今年２月には７．７％まで落ちた。市場状況も米州市場で好調だった２～３年前とはまったく異なる。２０１１年にはトヨタがリコール問題に包まれ、ゼネラルモーターズ（ＧＭ）、フォード、クライスラーの米ビッグスリーは生産職の整理解雇など大規模リストラを実施したため現代自動車は積極的に市場シェアを伸ばすことができた。

だが、今年に入ってから世界の自動車メーカーの攻勢に現代・起亜自動車はコーナーに追い詰められた局面だ。トヨタ、ホンダ、日産など日本のメーカーはアベノミクスによる円安効果をしっかりと得ており、米国のメーカーもやはりオバマ政権の強固な補助金政策でシェア拡大に乗り出している。実際に米市場調査会社エドモンズドットコムの調査の結果、ＧＭとフォードは昨年２月から今年２月まで車両１台当たりインセンティブだけで月平均３６５７ドルを使い、日産も２１５９ドルを投じた。「適正価格での販売」を方針にブランドマーケティングに集中した現代自動車の１９８６ドルよりも１７３ドルから１６７１ドル多い。中国市場でもフォードに押されシェアが５位に下落した。