主要国の首脳たちは新年の辞で改革と平和を強調した。

中国の習近平国家主席は１日の新年の辞で「一度放った矢は戻ることなく、改革の峠では勇敢な者が勝利する」として新年でも強力な国家改革を予告した。彼は「依法治国（法による統治）を推進して人民の権益を保障し、社会主義の公平正義を守る」と明らかにした。特に官僚主義や形式主義・享楽主義・贅沢風潮などいわゆる「４風」退治を強調しながら今年も公職社会を相手にした腐敗清算を継続するという意志を明らかにした。経済分野では新たな経済発展モデルである「ニューノーマル（Ｎｅｗ　ｎｏｒｍａｌ：新常態）」時代を宣言して先進国型の産業構造の調整を予告した。彼はこれと共に「すべての人民が力を合わせて飢餓と寒さ・戦争の威嚇から脱却してすべての子供が平和の太陽のもとで堅固に成長できるように願う」として全世界に向けた平和メッセージを伝えた。

日本の安倍晋三首相は「日本は先の大戦の深い反省のもとに平和国家の道を歩み、世界の平和と繁栄に貢献してきた」として「私たちが追求する国家の姿を世界に発信し、新たな国づくりへの力強いスタートを切る一年にする」と強調した。彼は「昨年１２月の総選挙で衆議院の議席の３分の２を維持して信任という大きな力を得た」として「今回の年にはより一層大胆に、スピード感を持って改革を推し進める」と強調した。彼は自身の経済政策であるアベノミクスに関連して、「経済最優先で政権を運営して景気回復の暖かい風を全国の津々浦々に届ける」とした。また明仁天皇は「今年、日本が敗戦７０周年という分岐点を迎える」として「満州事変に始まるこの戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくことが今、極めて大切なこと」と明らかにした。

ロシアのプーチン大統領は昨年１２月３１日に発表した新年の辞で、ウクライナ事態にへの対応で米国・欧州などがロシア経済を制裁していることに関連して、「平和を維持しなければならない歴史的な責任は、米国とロシアの両国にかかっている」として「平等と相互尊重という原則のもとに米国との関係を進展させることを望む」と話した。引き続き「愛国心は最も強力で高潔な感情」としながら「国民の団結、祖国の運命に対する責任感に心から感謝する」とした。

フランスのオランド大統領は「フランスは自信を持つ理由が充分にある」として「今年、すべての部門で皆のために前進する」としながら景気回復に対する意志を強調した。ドイツのメルケル首相は極右民族主義を警戒して「偏見と冷淡さ、憎しみに満ちた民族主義活動家に従わないでほしい」と要請した。

フランシスコ法王は新年のミサで「新年の花火は美しいが、持続するのはしばらくだけ」としながら「人生が有限だということを再確認しなければならない」と話した。