ＢＲＩＣｓはすでに世界１０大経済大国の隊列に参加した。２０５０年には５位圏にこれら４カ国が布陣する可能性もある。ＢＲＩＣｓは残る成長市場４カ国（韓国・メキシコ・インドネシア・トルコ）とともに世界の国内総生産（ＧＤＰ）の６０％を占める可能性がある。こうした観点から見ると西欧圏でこれだけ多くの人々がギリシャに執着するのは常識外の行動と判断される。中国は今年だけでギリシャの経済規模の３倍を上回るＧＤＰを創出すると予想される。中国の年収増加幅はギリシャ全体の経済規模に迫る見通しだ。

最近の急激な原材料価格上昇と日本の大地震によるサプライチェーンへの影響が現在の世界経済が推進力を喪失した主な原因だ。また、こうした事態による否定的な波及効果が拡大する兆候も観察されている。

しかし、より根本的な質問は「成長市場と新興国市場の緊縮傾向を考慮した時、果たして世界経済がこのような短期的な原因が除去されたとしても（成長市場なしで）堅調な回復傾向を持続できるか」という点だ。

下半期を展望すれば、中国の物価上昇率が焦眉の関心事になるだろう。今年に入り中国の成長の勢いは一段と弱まったが、中国政府の政策は成長ではなく内実を期する方向へ明確に向かっていると判断される。中国政府の物価調整は物価統制にともなう循環周期的な利点だけでなく、長短期的に原材料市場を安定させ株式市場の見通しを改善させる可能性が大きい。

先進国の場合、米国は雇用市場、住宅・財政問題にともなう不確実性により持続的に打撃を受けている。金融状況はかなり安定した水準を維持する可能性が高い代わりに、物価上昇圧力が高まると予想される。だが、米国が直面したより構造的な核心問題はまさに内需だ。米国の内需市場は以前のように米国と世界経済の成長を支えることができないというのは厳然とした現実だ。米国経済で内需の重要度が減っているのは事実だ。だが、海外成長市場で米国の輸出品が占める割合は急激に増加している。もし米国の輸出成長の勢いが維持されるなら、経常収支改善を通じて内需不振を部分的ながら相殺する状況も全く不可能ではない。

米国が直面した課題を考慮する時、成長市場が世界経済で担当する役割が現在のように重視されたことはかつてなかった。（先進国の）内需市場を偏狭に守る態度から脱皮し世界経済の本来の姿を直視しようと努力しなければならない。世界経済で成長市場がすべての主要な投資と機会を後押ししているという事実だ。新しい世界を理解し、それに対応することこそ今年下半期だけでなくその後までわれわれが克服しなければならない課題だ。

◆ジム・オニール＝２０１０年９月から会長を務めゴールドマンサックス資産運用の世界事業の方向を導く役割を担当している。１９７８年英シェフィールド大学（経済学科）、８２年サリー大学（博士）を出た。




「ＢＲＩＣｓの次はＭＩＫＴ、韓国などが世界経済支える」（１）