２０１８平昌（ピョンチャン）冬季五輪組織委員会が５日、北米アイスホッケーリーグ（ＮＨＬ）事務局の五輪不参加宣言と関連して立場を発表した。ＮＨＬの参加を求めているが現在としては公式に「不参加」の意志は伝えられておらず、たとえ参加しないとしても入場券収益がすべて消えるものではないというのが主な骨子だ。

組織委員会は「多くのＮＨＬ選手たちが五輪出場を強く希望しており、世界のアイスホッケーファンも平昌五輪でＮＨＬ選手を見たがっている。組織委員会もＮＨＬの参加を希望しており、ＮＨＬが五輪精神に立脚して判断することを期待している」と明らかにした。

しかし世間に報道されたことにともなう積極的な釈明作業にも出た。組織委員会によると入場券の総販売目標量と収入は総発行量１１８万枚の９０％である１０７万枚１７４６億ウォン（約１７２億円）で、入場券総収入のうちアイスホッケーが占める割合は１９．５％だ。組織委員会は「アイスホッケー入場料収入が全体の４０％を占めＮＨＬ不参加のために入場料収入がすべて消えるという報道は事実と異なる」と説明した。

その上で組織委員会は「ＮＨＬの不参加が最終的に確定する場合、アイスホッケー入場料収入額に及ぼす影響はなくはない。韓国のアイスホッケーファンと海外の主要スポンサーなどが入場券を購入して観衆として参加することは確実なだけに、入場料収入が皆無だったり大きな打撃を受けたりはしないだろう」と強調した。