実際に今回のイベントだけを見れば、メーカーが危機感を持つほど成功的でもなかった。イベントの２日間に売れた携帯電話は１０台余りに過ぎなかった。一日５万台の携帯電話が売れる韓国市場ではほとんど無意味な数字だ。メーカー関係者は訴えた。「韓国の５８００万人の加入者市場で中国フォンはいくらたくさん売れても１０万台を超えない。まだ韓国の消費者が中国フォンを買うことをためらっている。この渦中で私たちがどんな圧力をかけるだろうか」

それでも中国フォンをさっさと買いそうではない、かなり多くの消費者らと一部メディアは「中国フォンのナマズ効果（ｃａｔｆｉｓｈ　ｅｆｆｅｃｔ）論」を主張し、一部は国内メーカーをののしるために中国フォン賛歌を歌う。なぜこのような冷笑が広がっているのだろうか。

最も有力な説は原罪論だ。かつてアップルのｉＰｈｏｎｅが、韓国にだけ２年遅く上陸させたのが国内メーカーの圧力のためだったというのは公然の秘密だ。その上、電波法は外国のＩＴ端末が韓国市場に上陸するのを困難にして遅延させている。消費者は新種の端末に接するには便法を動員し、それなりにハングル化されなければならず、ほかの国の言語を使う端末を買わなければならない。大企業・通信企業・政府が共に高い進入障壁を作って消費者の選択権を制限し、大企業の実利だけを得ようという不満はすでにあふれている。

今回のハプニングでメーカーが攻撃される非合理的な状況を通じて確認しなければならないのは「中国フォンの逆襲」ではなく、むしろ「消費者の逆襲あるいは心変わり」の兆しだった。国産品に対する忠誠度が高いことなら世界でも１位を譲らないというのが韓国の消費者だ。韓国の商品が外国で人気を呼べばその会社のオーナーのように喜んだ。商品と市場を共に育てた。ところが今は中国フォンが入ってきて韓国メーカーをこらしめなければいけないと騒ぎ立てる。消費者は愛国心ではなく消費者の選択権と利益の拡大を主張する。これ以上「カモ」として見るなという宣言だ。韓国の消費者はなぜ変わったのだろうか。今や大企業と政府が共にその答えを悩まなければならない時になった。合わせてどのように消費者の心を変えられるのかということも。

ヤン・ソンヒ論説委員


【時視各角】シャオミフォンのハプニングと消費者の逆襲＝韓国（１）