今年ノーベル賞の自然科学分野で日本人の受賞者２人がいずれも地方国立大学出身だとして関心を引いている。

生理学・医学賞を受賞した大村智北里大学名誉教授は山梨大学を、物理学賞の梶田隆章東京大学宇宙線研究所長は埼玉大学を出た。さらに昨年物理学賞を共同受賞した中村修二米国セントバーバラカリフォルニア大学教授は徳島大学出身だ。３つの大学は山梨・埼玉・徳島県を代表する国立大だが国際的な知名度は相対的に低い。

ノーベル賞自然科学分野の日本人受賞者（米国国籍含む）２１人は国立大学１１校の出身だ。このうち京都大が６人で最も多く、東京大（４人）と名古屋大（３人）の順だ。東北大、北海道大など残りの８大学は１人ずつ輩出した。日本の地方国立大の力を確認できるような項目だ。

私立大学出身者が１人もいないという点も興味深い。文部科学省の幹部は「地方大は東京大や京都大に比べ成果を求めるプレッシャーが少なく、自由に研究に打ち込める雰囲気が良かったのでないか」と話した（日本経済新聞）。

だが、彼ら３人が通っていた時に比べ現在の地方国立大の研究環境は劣悪になった。政府の運営費交付金は国立大法人化以後、最近１０年間で１３００億円削減され入学者も減少傾向だ。実際に今年の英国タイムズ高等教育（ＴＨＥ）発表の世界大学の順位で日本の国立大は順位を落とした。島田真路山梨大学長は「（大村教授の受賞は）地方大が大きな困難を経験している中で本当に朗報」として「努力すればノーベル賞も受賞できるということを見せてくれた」と話していた。