【取材日記】中国に90度頭を下げたトヨタ社長

【取材日記】中国に90度頭を下げたトヨタ社長

2010年03月02日09時59分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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   1日晩、中国・北京のあるホテルに準備された特別記者会見場。トヨタ自動車日本本社の豊田章男社長が米議会の公聴会を終えた後、今度は中国に姿を現した。

  豊田社長は硬い表情で「中国では加速ペダルにのみ問題が見つかり、該当製品をすべてリコールした」とし「心配と迷惑をかけた中国の消費者にお詫びする」と述べた。この日、豊田社長は何度も頭を深く下げた。「技術の日本」を代表する企業トヨタの創業家の子孫が中国人の前で謝罪したのだった。

  約600人の中国記者は「日本国内産に比べて海外生産製品の品質が落ちるのでは」という鋭い質問を浴びせた。豊田社長は「トヨタは中国市場を重視している」と述べ、「中国自動車産業の発展に寄与する」と約束して1時間で席を立った。

  5日前に米議会公聴会場に呼ばれて恥をかいた豊田社長が海外で謝罪記者会見をしたのは今回が2度目だ。昨年10月以降のリコール850万台のうちほとんどは米国市場で販売されたものだ。中国では特別に記者会見をするほどリコール台数が多いわけでもなかった。1月にスポーツ用多目的車(SUV)「RAV4」7万5552台をリコールした程度だった。

  にもかかわらず豊田社長は米国に続き中国消費者の前に現れ、謝罪会見を自ら要望した。この計画が伝えられると、日本の右翼は「中国でも屈辱を受けることはできない」と反対した。

  それでも強行した理由は何だろうか。ウォールストリートジャーナル紙は「世界1位の自動車市場になった中国で‘先手打ち’謝罪でイメージの反転を狙っている」と指摘した。実際、昨年1360万台が売れた中国自動車市場で、トヨタは前年比21%増の70万台を販売した。今年は80万台という販売目標を立てたが、リコール問題で達成可否は不透明になった。販売不振はすでに表れている。トヨタとしてはイメージの刷新が至急になった。

  その間、「トヨタは米国で謝罪しても、中国には謝罪しに来ない」と中国ネットユーザーは不満を吐露してきた。リコール問題をきっかけに根強い中国消費者の反日感情が発火すれば、不買運動に飛び火しかねない微妙な状況になっていたのだ。

  したがって今回の会見はこうした最悪の状況を防ぐための緊急な消火レベルと考えられる。消費者のパワー、会社の収益の前では、鉄壁のような日本最高企業の自尊心も例外なく崩れてしまった。

  チャン・セジョン北京特派員

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