またほかのプロジェクトでは、機資材の購買に見積もりの２倍以上の費用が投入される状況もあった。韓国の造船会社はドリルなど海洋プラントの核心機資材を作る能力がなく、海外に依存している。造船業界の関係者は「機資材企業に価格を問い合わせて見積書を作成するが、注文すれば彼らが作業の難易度などを理由に価格を高めるケースが多い」と話した。一般の船舶（商船）は機資材の国産化率が８０％以上だが、海洋プラント建造物は半分以上を輸入に依存している。

◆契約獲得しようと入札価格１億ドルも削減

実務部署で算定した見積もりが入札過程で逆になるケースも多い。契約を得るために低価格の受注をする慣行が蔓延していたからだ。

最高経営責任者（ＣＥＯ）が立ち上がって「どんな手を使ってでも受注を獲得しなければならない」と圧迫する例も少なくなかった。ある造船会社の関係者は「原価に１０％以上のマージンをつけるのが慣行だが、契約が難しそうだったので５％水準まで下げたりもする」として「さらに１０億ドルのプロジェクトを受注するのにほか造船会社の顔色を見ながら１億ドル（約１２００億ウォン）も入札価格を削ったこともある」と話した。

原価算定システムが粗末で、受注競争が過熱しながら国内の造船会社間の入札価格が千差万別でほかを笑えないこともあった。造船業界の関係者は「中東地域に建設される１０億ドル規模のある海洋プラントプロジェクトでは、ビッグ３が発注元に提示した価格が３億ドル（約３５００億ウォン）以上の違いが生じた」として「国内の造船会社が海洋プラント事業の原価計算をどれほどどんぶり勘定式に行っているのかを見せてくれる例」と話した。