サムスングループが「入社願書用スペック」を排除する方向へ新入社員の採用方式を大幅に改変する。

現場から優秀人材を探して随時、応募の機会を提供し、専攻科目の達成度や職務関連活動を重点的に評価する。語学研修・資格証のような職務とは関係がない「机上スペック」ではない情熱・能力中心の「現場スペック」を中心に人材を選抜するという趣旨だ。中央日報は新年の「アジェンダ」を通じて、入社用の私教育市場が形成されるほど社会的負担が増えている企業の公開採用制度を改革すべきだと報道してきた。

サムスングループ未来戦略室の李仁用（イ・インヨン）社長は１５日「『開かれた採用』と『機会均等』の哲学と精神をそのまま生かして優秀な人材を選抜しながらも、社会的負担や非効率性を減らせる方向に制度を改編することにした」と明らかにした。これによれば１９９５年に廃止した書類選考を２０年ぶりに再導入する。現在のサムスン職務適性検査（ＳＳＡＴ）が「サムスン修能（入試）」と呼ばれるほど過熱して、私教育を通じて身につけた暗記知識が過大評価されるという弊害を解消するための措置だ。

サムスン電子のパク・ヨンギ人事チーム長（専務）は「学校・単位などは見ずに専門力量を積むための準備過程や成果、価値観評価のためのエッセイを重点的に見る予定」としながら「事前インタビューや実技テストなど選考方式も多様に適用する方針」と説明した。

サムスンはまた、学業に忠実な人材を全国２００余りの全大学の総長・学長から推薦してもらい優待することにした。推薦された約５０００人は書類選考なしでＳＳＡＴを受けることができる。

研究開発職は産学協力の課題に参加した優秀人材、各種論文や大会受賞者などに加算点を与える。営業マーケティング職やデザイン・広告職の場合、専攻を問わず大会受賞者やインターンシップ・実務経験のある専門担当者を優待することにした。

中小企業振興公団のパク・チョルギュ理事長は「ほかの大企業の採用文化にも大きな変化が予想される」として「いわゆる『スペック模範生』ではなく中小企業で働いた経歴、創業に挑戦してみた経験などを反映する形で採用制度が変わることを期待する」と話した。