◆「家電は今後も上向き」

冷蔵庫・洗濯機など生活家電とテレビのＣＥ（消費者家電）部門も善戦したと分析される。今年前半期に最悪の販売量となったテレビが急速に回復し、欧米など先進市場で冷蔵庫・洗濯機など生活家電販売も増えた。尹富根（ユン・ブクン）サムスン電子ＣＥ部門社長は「（家電事業の実績は）大きく好転した」とし「今後さらによくなるだろう」と述べた。

ただ、スマートフォン事業を担当するＩＭ（ＩＴモバイル）部門は期待に及ばなかった。サムスン電子は例年より早く「ギャラクシーノート」シリーズを発売したが、プレミアムスマートフォン市場が停滞し、収益につながらなかった。このためＩＭ部門は営業利益規模が４－６月期（２兆７６００億ウォン）より少ないという評価が多い。

また、ウォン安ドル高が利益増加に大きく影響を及ぼした。ウォン・ドル為替レートは４－６月期の１ドル＝１１００ウォン台から７－９月期には一時１ドル＝１２００ウォン台となった。為替による営業利益増加額は５０００億ウォン以上というのが専門家らの見方だ。マーケティング費用を大幅に減らしてコストを削減した李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長の「実用主義経営」も実績改善に少なからず影響を与えたという内部分析もある。

しかし１０－１２月期については楽観できないという意見が多い。米国の利上げの可能性など世界経済の不確実性が続いているからだ。さらに為替レートが安定傾向にあり、１０－１２月期は為替による効果も期待しにくい。

大信証券のパク・ガンホ研究委員は「１１－１２月は電子業界の停滞期であり、実績改善は予想しにくい」としながらも「７－９月期に市場の懸念に反して善戦しただけに、１０－１２月期にも回復傾向が続くと期待する」と述べた。


サムスン電子の実績が「Ｖ字型」反騰…半導体・ＯＬＥＤ牽引、為替も追い風（１）