中国は６月１２日の米朝首脳会談の決裂を予想していたのだろうか。

最近の中国の動向を見ると、尋常でない動きが感知される。

まず、今月１７日、貿易交渉の特使として米ワシントンを訪問した中国の劉鶴国務院副首相一行の動き。劉副首相は自他共に認める習近平国家主席の策士だ。劉副首相の訪米は、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長の２回目の訪中の後に行われた。

当時、劉副首相は予定になかったドナルド・トランプ大統領との面談をホワイトハウスで行った。ところが、当時劉副首相に遂行した人々は「北朝鮮と米国の会談の開催が難しくなったようだ」という反応を一斉に示したという。劉副首相をはじめとする中国代表団はその場でトランプ大統領の焦燥感を察知した。そして、このよな内容をすぐに習主席に報告したという。

このような情況は米中貿易交渉で中国側が強攻に出る背景となった。米朝会談を通したトランプ－金正恩の密着を遮断するという戦略がうまくいき、北朝鮮カードをテコにすることができるようになったため、貿易交渉で不利になることはないと判断したのだ。

中国の王毅外交部長が米国に送ったメッセージも、振り返れば釈然としなかった。王部長は２３日（現地時間）、マイク・ポンペオ米国務長官と初めての会談を行った後、共同記者会見に臨んだ。ここで王部長は「中国は韓半島（朝鮮半島）非核化を推進する過程で、北朝鮮の合理的な安保懸念を解決しなければなければならないと考える」とし、北朝鮮の立場を代弁した。普段の中国の発言と脈を同じにするものだが、その前日にトランプ大統領が北朝鮮の態度急変に関して「習近平の背後説」を公言したことを勘案すると、王部長の北朝鮮擁護は意外に受け入れられた。

王部長はこの日、ポンペオ長官が強調した完全な非核化（ＣＶＩＤ）に対しては一言の支持意志も明らかにしないまま「米朝首脳の直接対話は韓半島核問題解決の核心」と述べた。