韓国サラリーマンの１０人中８人は「硬直した組織文化」のために離職を考えていることが調査で分かった。韓国の就職ポータル「Ｉｎｃｒｕｉｔ（インクルート）」がサラリーマン３６０人を対象に調査を実施した結果だ。

サラリーマンたちは特に強圧的な意思伝達と閉鎖的な疎通方式（３４．９％）に苦労すると回答した。続いて社内で秘密裏にできている派閥（２５．２％）や目標中心の業務システム（１０．９％）を「耐え難い組織文化」と指摘した。

また、自身が勤務する会社の組織文化を肯定的に評価した者は２４．９％に過ぎず、残りは普通（３４．１％）あるいは悪い（４０．９％）と認識していた。

最近、企業は会社の体質改善のために男女平等で家庭にやさしい企業文化を前面に出しているが、職員同士の序列にしばられない緩やかな関係（２６．９％）がまず必要だと答えた。続いて適切な報償を通した業務推奨（２３．４％）や自律性（１５．８％）・融通性（１６．５％）など、萎縮せず自由に仕事ができる業務環境を望む声が多かったことが分かった。

組織文化を改善する際の最大の妨害要素には上部組織（２６．９％）を挙げた。変化の必要性を大きく感じることができないためだという。長く続いてきた社内の悪習（２１．６％）や社内の雰囲気を悪くする特定人物（１９．７％）も組織文化を濁らせると回答した。