研究チームが韓日２０～３０代の若者をそれぞれ１６人ずつ深層面接したところ、心理的違いが目立った。韓国は若者に対して「悲しい」「大変だ」など否定的に表現する場合が多かった。自身の状況に対する否定的認識が異性交際、結婚などにも影響を及ぼしている。一方、日本は比較的に若者に対する肯定的なイメージが強かった。

「若者といえば、失業のイメージが固定化しているような感じがします。私の友達の中でもまだ就職していない人が多いですから」（韓国Ｄさん、３０歳の男性）

「若者は何か大人しいイメージがあります。ところで、テレビでは最近の若者はというマイナスの印象を拭えないようです」（日本Ｂさん、２４歳女性）

経済的自立に対する考えも分かれた。韓国ではたいてい自立の必要性に共感したが、日本は「結婚すればどうせ独立するのにあえてお金がかかる独立を早める必要がない」という考えが支配的だった。

「無条件で（自立を）早くすればするほど良いと思います。私はかなり満足しています。以前にはお小遣を受けていたので私が堂々とすることができなかったです」（韓国Ｈさん、２２歳女性）

「結婚することになれば独立するのが当たり前だが、その前にはあえて必要だろうか。かなりお金もかかるし。会社が実家と近いところにあれば、あえて出ていく必要がないと思います」（日本Ｆさん、２６歳男性）

家族形成では韓国女性がとりわけ結婚に対するイメージが否定的だった。政府と地方自治体が未婚男女を斡旋することに対しては韓国は非常に否定的だった。個人の選択であり、国家が関与することではないという雰囲気が強かった。日本は反対に肯定的な場合が多かった。出会いイベントだけでなく、オンラインでアプローチできるサイトがはるかに便利だという意見も提示した。

「そこまでして会う必要があるだろうか。国が乗り出すというから負担を感じたりもします」（韓国Ａさん、２９歳女性）

「この前、市の青年会議所で主催した行事に参加しました。最近では婚活といって様々な情報があるようです」（日本Ａさん、３４歳男性）

ただし、結婚とお金に対しては両国若者のほとんどが経済的に余裕がないと結婚できないと強調した。

「多くの女性たちは経済的余裕があってこそ結婚ができるといいます。そうでない女性を男性が交際することは難しいでしょう」（韓国Ｂさん、２９歳男性）

「家賃と生活費を負担できる程度なら結婚できるのではないかと思います。それができなければ無理です。正社員でなければならないと思います」（日本Ｅさん、２６歳女性）

研究チームは若年層の経済的自立や結婚、家族形成を助けるためには総合的な対策が必要だと助言した。チョ副研究委員は「若年層に向けた大企業・中小企業の格差緩和、住居支援、若者関連統計の補完などが必要だ」と強調した。


所得・職場がなければ恋愛できない？　韓国若者「ＹＥＳ」日本若者「ＮＯ」（１）