◆ナスダック、ドットコムバブル崩壊当時のように少数銘柄が左右

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）が２６日（現地時間）、「６銘柄だけが重要」という記事を載せた。非常に刺激的だ。６の銘柄とはアマゾン、グーグル、アップル、フェイスブック、ネットフリックス、ギリアド・サイエンシズ。今年に入ってナスダック指数の時価総額が６６４０億ドル（約７７４兆ウォン）増えたが、６銘柄の時価総額増加分が全体の５３％を占めた。ナスダックの「６皇帝」だ。米国財界の版図までが変わっている。アマゾンが時価総額でウォルマートを抜いて「流通の帝王」に浮上した。今年に入って株価が７１．６％上昇したアマゾンの時価総額は２４７６億ドルと、ウォルマート（２３０５億ドル）を圧倒した。ウォルマートの年間売上高がアマゾンの５倍にのぼるという事実は株式市場で通用しない。

ＷＳＪの記事は米国株式市場、中でもナスダックのバブルを懸念している。ナスダック指数は２４日現在５０８８．６３と、ドットコムバブル当時のピーク（２０００年３月１０日）の５０４８．６２を超えている。

少数銘柄への偏りは大きく２つの状況が考えられる。一つは市場を代表する株式が市場を牽引するケースだ。この場合、しばらくすると株価上昇が市場全般に拡大する。もう一つは活況市場の勢いが長期間続き、一部の銘柄だけが市場の関心を集めるケースだ。後者の場合、株式市場では二極化が発生する。パイオニアファンドのジョン・ケリー・ポートフォリオマネジャーは「過去にもそのような姿を見たことがあり、慎重になるしかない」と語った。ケリー氏が記憶しているのは「ドットコムバブル」だ。同年バブルが発生するまでＳ＆Ｐ指数全体の増えた市場価値は上位６銘柄の時価総額増加分だった。

他の指数にも警告が出ている。ナスダック市場で値下がりする銘柄の数が値上がりする銘柄を上回ることが増えている。市場が下落に転じた時に表れる現象だ。

市場の外郭には株価を脅かす要素が多い。ＣＮＮマネーは米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げとドル高に注目している。ＦＲＢは遅くとも１２月には利上げする態勢であり、ドル高は過去１年間に主要国通貨バスケットと比較して２１％以上も値上がりした。

反論も少なくない。現在のナスダックは２０００年当時とは大きく変わっている。皇帝株はすべて利益を出している。形だけの「ハイテク株」ではない。当時はハイテク株がナスダックの６５％を占めたが、底辺が拡大し、４３％に減った。市場では甲論乙駁が続きそうだ。


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