韓国の男性は「ＹＥＳ」、日本の男性は「ＮＯ」。

所得と職場が異性交際に影響を及ぼすだろうか。韓日若者の考えがこのように違うことが分かった。だが、経済的に余裕があってこそ結婚が可能で、結婚の時期には分家と自立が大きい変数として働くという点は両国が似ていた。

隣国である韓日若年層の経済的自立や恋愛・結婚など家族形成に対する考えは同じ点も、違う点も多かった。韓国保健社会研究院のチョ・ソンホ副研究委員チームは１９日、このような内容の統計を比較・分析した結果を公開した。韓国の１５～３０歳男女を調査した「若者パネル」と日本の１８～７０歳男女を対象にした「結婚と家族に関する国際比較調査」資料を活用した。

職場と所得など経済的要因が異性交際に及ぼす影響は両国で明らかな違いを見せた。日本の男性は経済的要因が異性交際に及ぼす影響が小さいと考えた。研究チームは対人関係での能力や価値観がより大きい役割を果たすと推定した。一方、韓国の男性は所得、大企業勤務のような経済的能力が恋愛に非常に大きな影響を及ぼした。韓国の就職男性の３５％（２０１２年基準）が異性交際をしていると答えたが、非就職男性は２６．４％だけが恋愛中だった。日本は非就職男性（３１．１％）が就職男性（２９．２％）より異性交際の割合がさらに多かった。

職業の種類、安定性も恋愛に影響を及ぼした。両国男性いずれも正社員である時、異性交際の割合が最も高かった。反対に、非正社員は異性交際する場合が最も少なかった。特に、韓国の男性では事務職や管理・専門職の異性交際の割合が最も高かった。また、公共機関・公務員（５５．４％）、大企業（５０．４％）に従事する時、半分以上が恋愛をした。だが、日本の男性は大企業と中小企業の差が大きくなかった。むしろ、小企業、個人事業場で働く場合、異性交際の割合が高かった。チョ・ソンホ副研究委員は「日本の個人事業者などは長い間働いて所得がある程度ある。このような特徴が調査に反映された」と説明した。

このような傾向は、恋愛を超えて結婚でも同じだった。雇用の安定性など経済的自立と結婚の関連性は韓国が日本よりさらに大きかった。

結婚の時期を決めるうえで両国いずれも自立をしているかどうかが重要だった。経済的自立を通じて親を離れると初婚の時期が全般的に早まった。日本の男性は大都市出身で親とともに暮らす場合に結婚が最も遅れた。晩婚化・非婚化の中で親とともに暮らしながら高い経済的水準を享受する「パラサイト・シングル」の問題を見せるものだ。

一方、韓日男性いずれも非大都市出身で進学のために自立したとすれば、結婚時期が最も速かった。早く自立した男性が結婚も比較的に早くするという意味だ。チョ・ソンホ副研究委員は「韓日いずれも進学のために親と別に暮らすことになった男性が都市の少子化問題を緩和する土台の役割を果たしているようだ」と明らかにした。


所得・職場がなければ恋愛できない？　韓国若者「ＹＥＳ」日本若者「ＮＯ」（２）