苦労の種だったノキアもモノのインターネット（ＩｏＴ）やモバイルネットワーク事業を再整備しながら変身を試みている。携帯電話で実現した「神話」は消えたが、昨年まで赤字だった実績は今年に入ってから黒字に戻り株価も上昇の勢いだ。実物経済の状況も見かけとは違うというのがフィンランド内部の見方だ。むしろフィンランド経済の一翼を担ったノキアの没落後、この程度ならファインプレーだったいう評価が出てくる。フィンランドの代表的なＩＣＴ企業に挙げられるイクソノックスのサミー・ファイホーネン首席副社長は「これまでノキアの影に隠れていた人材が独立しながらベンチャー生態系が活発になっている」として「２年ほど後にフィンランド経済は再び正常軌道に上がることを確信している」と強調した。

こうした背景には、フィンランド政府が役割を果たした。フィンランド政府は「１００の小さなノキアを作ろう」というスローガンを掲げて、規制を大胆に取りはらうと同時に、直接ベンチャーキャピタルを作った。海外投資家を引き込むために昨年は法人税を２４．５％からＥＵ最低水準の２０％に引き下げるなどの努力も併行した。最近、韓国記者団と会ったレニタ・トイヴァッカ（Ｌｅｎｉｔａ　Ｔｏｉｖａｋｋａ）フィンランド欧州・貿易相は「最近新しい成長動力として再生可能エネルギーと清浄技術を押しており、輸出をさらに積極的に支援するために『チームフィンランド』というプログラムも作った」と説明した。

フィンランドの危機と飛躍は、韓国経済が進むべき道に示唆する点を与えるというのがフィンランド経済人の助言だ。フィンランド経済の屈曲は、ノキアの台頭と没落という流れとほとんど一致する。韓国も最近、サムスン電子・現代車の実績が急激に悪化して危機論が大きくなっている。ひとまずこれらが健在でこそ韓国経済も寄る辺となる場所を用意できるということだ。ランタ議長は「韓国は特定の大企業が倒れるとフィンランドよりもはるかに危険な状況に置かれる恐れがある」として「サムスン電子などは革新し続けて、新規産業を創り出していかなければならないだろう」と注文した。大企業に偏重した経済生態系を中堅・中小企業が共に導いて行けるように変えていくことも重要だ。ベンチャーと中小・中堅企業、内需・サービス産業を中心に人材養成を支援して技術開発が行われるように動けということだ。ファイホーネン副社長は「韓国は、中小企業の大企業従属を減らし、彼らが未来事業のためのアイデアと力量を用意できるよう助ける必要がある」と助言した。


崩れたノキアが韓国に送ってきた「メッセージ」（１）