大企業の半分程度が昨年と類似した水準で今年の新入・経歴社員を採用することが分かった。しかし、採用の規模を増やすという企業より減らすという企業がさらに多く、下半期の雇用市場も容易ではないものと見られる。

韓国経済研究院が韓国の売上額上位５００大企業を対象に調査して２日発表した「２０１８年主要大企業の新規採用計画」結果によれば、調査参加企業１２２社の中で５１．６％が「今年新規採用（新入・経歴）の規模が昨年と似ているだろう」と答えた。続いて「昨年より採用の規模が減少するだろう」と答えたところが２４．６％で、「増加するだろう」と答えたところは２３．８％で最も少なかった。

調査結果に限ると、今年も依然として厳しい就職状況を乗り越えるのは簡単ではない見通しだ。採用の規模が増加するだろうと答えた比率が昨年より１．８％ポイント増えたが、採用の規模を減らすというところはこれよりさらに多い５．５％ポイント増えた。昨年は「似ているだろう」との回答が５２．６％、「増加」は２２％、「減少」は１９．１％だった。しかし、今年は増加と減少の数値が逆転した。昨年調査当時「分からない」、あるいは回答をしなかった比率が高かった影響もあるが、採用を増やす会社より減らす会社がむしろ多くなったのは良い信号と受け止め難い。

また、高卒・経歴採用を除いた大卒新規採用に限れば「前年より増加するだろう」と答えた会社の比率も昨年（１３．９％）より４．９％ポイント増えた１８．８％となったが「前年より減少するだろう」と答えた会社（２３．８％）よりは少なかった。昨年より状況が少し改善される可能性はあるが、まだ採用規模を減らすという所がより多いため、冷え込んだ雇用市場を回復させるほどではないとの意味だ。

新規採用を増やすと答えた企業のうち３７．９％は「勤労時間の短縮で不足した人材の補充」を理由に挙げた。「会社が属した業種の景気状況の改善」（３１．０％）、「未来人材の確保のレベル」（２４．１％）、「社会的期待に相応」（６．９％）などが後に続いた。しかし「政府の景気刺激策などにより、下半期の景気回復に期待」と答えたところはただ１カ所もなかった。


韓国大企業の採用、「減らす」２５％　「鶑やす」２４％（２）