「キム取締役」と「パク専務」が企業から消えている。「企業の星」と呼ばれる役員人事制度に変化が生じている。職級を単純化し、担当する業務に合わせて呼ぶのが変化の方向性だ。

今年に入って役員人事制度に最初に手を加えたのが現代自動車グループだ。現代車グループは今年３月、役員職級体系を６段階から４段階に簡素化した。取締役待遇－取締役－常務－専務－副社長－社長の６段階だった役員職級体系は常務－専務－副社長－社長の４段階に縮小された。従来の取締役待遇－取締役－常務職級は常務に統合した。

現代車グループは役員人事制度改編の理由に職責中心の専門性強化を挙げた。現代車グループ関係者は「水平的で創意的な組織文化を通じて職責と役割中心の業務環境を形成するため」と説明した。他社と比べて保守的な現代車グループは役員人事制度の改編をめぐり昨年中旬から１年近く検討してきたという。

今月初めから施行に入ったＳＫグループの改編役員人事制度は現代車グループよりも破格的だ。ＳＫグループは副社長、専務、常務に区分していた役員職級をなくして一つに統合した。呼称は室長や本部長など職責中心に変えた。キム専務ではなく購買本部長と呼ぶ。ＳＫグループ関係者は「位階を強調する韓国式企業文化から脱却するため」と話した。

財界２位、３位の系列会社の役員人事制度改編に関し、財界では職級中心の日本式人事制度から脱却する過程という解釈が出ている。国内の企業によく使われる職級体系は日本から入ってきた。常務－専務－副社長という国内企業の役員職級体系も日本式の企業システムと文化を導入する過程で入ってきたというのが定説だ。財界関係者は「社員－課長－部長－常務－専務という韓国企業の職級体系は日本から導入した」とし「専門経営という傾向に基づいて職級ではなく職責中心に企業の人事制度が変わり、役員制度も変化している」と話した。

過去を振り返ると、国内企業の役員人事制度は国際通貨基金（ＩＭＦ）救済金融の時期を経て最も大きく変化した。役員成果主義を導入し、役員職級を細分化した。常務甲、常務乙という最近では珍しい役員職級体系が作られた。しかし意思決定段階が複雑であるうえ企業役員の専門化傾向が続き、職級の簡素化が続いている。

財界では現代車とＳＫの役員人事制度が他社に広がるという見方が出ている。役員職級の簡素化が各企業の水平的組織文化の拡散につながるという解釈だ。企業の人事制度を研究したキム・ファンイル全北大就職支援本部教授は「企業経営で専門性に対する要求が強まり、役員人事制度にも専門性の評価が一つの基準として定着している」とし「こうした傾向が職責中心の企業文化を作っている」と説明した。続いて「大企業が役員人事制度改編を主導していて、財界全般に広がる可能性が高い」と話した。

常務－専務－副社長という韓国の役員職級体系とは違い、米国などでは最高経営責任者（ＣＥＯ）を除いた役員職級はバイスプレジデント（Ｖｉｃｅ　Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ）とシニアバイスプレジデント（Ｓｅｎｉｏｒ　Ｖｉｃｅ　Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ）に単純に区分される。国内基準でバイスプレジデントは常務・専務に分類される。シニアバイスプレジデントは副社長や専務に近い。米国企業の場合は一般的に職級と職責を同時に使用する。ｉＰｈｏｎｅを生産するアップルを例に挙げると理解しやすい。アップルが年初に公開した役員年俸支給表によると、同社の副社長（シニアバイスプレジデント）は３人だが、職級と職責を同時に使う。例えばルカ・マエストリ・アップル副社長は年俸支給表を通じてシニアバイスプレジデントという職級と最高財務責任者（ＣＦＯ）という職責を共に公開している。