韓国情報技術（ＩＴ）企業が日本デジタル市場で角逐戦を行っている。

ゲーム、ウェブトゥーン、簡便決済などモバイルサービス分野だ。

急成長を遂げている日本デジタル市場が韓国ＩＴ企業の突破口になりえるという分析が出ている。

◆日本でゲーム売り上げ１位達成

ネットマーブルが今月４日、韓国と日本で同時にリリースしたモバイルゲーム『七つの大罪　～光と闇の交戦（グランドクロス）～』（以下、『七つの大罪』）が発売から１０日で日本で売り上げ１位（Ａｐｐ　Ｓｔｏｒｅ基準）を記録した。日本の人気漫画が原作のゲームだ。韓国ゲームが日本で売り上げ１位を達成したのは２０１７年ネットマーブルの『リネージュ２レボリューション』以降、２年ぶりだ。『七つの大罪』は２０日基準、Ｇｏｏｇｌｅ　Ｐｌａｙ（４位）とＡｐｐ　Ｓｔｏｒｅ（６位）で上位圏を維持している。

ＮＣＳＯＦＴは先月、韓国１位のモバイルゲーム『リネージュＭ』を日本でリリースした。まだ目に見える成果を出せていないが、現地化などを通してユーザー獲得に出る計画だ。ＰｅａｒｌＡｂｙｓｓも２月に『黒い砂漠ＭＯＢＩＬＥ』を日本で発売した。一時売り上げ２位（Ａｐｐ　Ｓｔｏｒｅ基準）を記録し、日本市場攻略に成功したという評価を受けた。ＮＥＸＯＮはゴジラなど日本の有名知識財産権（ＩＰ）を活用したゲームで日本市場に挑戦している。

ゲーム業界関係者は「世界最大のゲーム市場である中国がふさがった状況で、日本市場を狙ったゲームが増加した」とし「日本は人気ゲームの寿命が長く、１人当たりの決済額が大きいのが魅力」と説明した。

◆デジタル漫画市場を主導

日本デジタル漫画市場は韓国ＩＴ会社が主導している。韓国モバイル市場調査機関「モバイルインデックス」によると、昨年、日本の漫画アプリの売り上げ１位はＮＡＶＥＲ（ネイバー）の子会社ＬＩＮＥ（ライン）が運営する「ＬＩＮＥ　マンガ」が占めた。昨年２１８億円を売り上げたものと推定される。

２位はＫａｋａｏ（カカオ）の子会社カカオジャパンの「ピッコマ」だった。同じ期間売り上げ５８億円を記録した。４位も韓国企業であるＮＨＮのｃｏｍｉｃｏ（コミコ、１５億円）だった。これら企業は部分有料化など韓国型ウェブトゥーン収益モデルを導入しながら日本デジタル漫画市場を先導している。

韓国ＩＴ企業の競争が始まった別の分野は簡便決済だ。ただし、この市場は主に日本を訪れる韓国人観光客が対象だ。昨年の訪日観光客は７５０万人に達する。ＮＡＶＥＲは最近、簡便決済サービスであるＮａｖｅｒ　Ｐａｙ（ネイバーペイ）を日本で使えるようにした。日本のオフラインショップでＮＡＶＥＲアプリの「ＱＲ決済」を通じて決済する方式だ。訪日観光客は両替なくウォンでＮａｖｅｒ　Ｐａｙにチャージして現地のショップでそのまま使える。

ＮＨＮの簡便決済サービスであるＰａｙＣｏ（ペイコ）も来月から日本で使えるようになる。Ｎａｖｅｒ　Ｐａｙは子会社ＬＩＮＥが運営するＬＩＮＥ　Ｐａｙ（ラインペイ）、ＰａｙＣｏはプリペイドカード業者のインコム・ジャパンとＬＩＮＥ　Ｐａｙの加盟店を活用する。カカオのＫａｋａｏＰａｙ（カカオペイ）も中国アリババと提携して日本進出を準備している。