「製造業は永遠だ－－」。１９８０年代に流行した言葉だ。これが復活する雰囲気だ。２度の世界経済危機を経験し、世界的に製造業が再評価されているからだ。先進経済国になれば製造業を捨てるしかないという認識は非常に古いものになりつつある。成長・雇用・福祉のどの面を見ても、製造基盤と結合したサービス・観光成長が望ましいと世界的に評価されている。

世界では激しい製造業競争が行われている。米国のオバマ政権は法人税を３５％から２８％に低める政策を推進中で、ドイツも租税負担の緩和に動いている。中国・日本も製造業戦争の勝機をつかもうと腐心している。中国政府は「７大戦略的新興産業育成戦略」をまとめ、２０２０年まで情報技術（ＩＴ）・バイオ・製造業先端化などを推進する。低価格の製品ばかり供給する「世界の工場」から脱して、高付加価値産業でもシェアを高めるという狙いだ。

日本は円高不況が重なっているが、製造業が直面した６重苦の問題解決が至急だという認識を持っている。「オープンイノベーション推進戦略」「新経済成長戦略」など多様な戦略を用意し、技術強国の姿を取り戻そうと不断に努力している。一方、韓国は製造業のメガ競争に効率的に対応できていないと判断されている。基礎的な成長要件であるコスト削減、生産性、技術力を十分に構築できない状況で、中国が飛躍的に成長し、韓国製造業には“赤信号”がついている。かつて日本・韓国・中国の順だった技術格差は混在様相に入り込んだ。さらにこの数年間、製造業の設備投資が減速し、エネルギー・部品素材の高い海外依存度も解決されていない。


【コラム】韓日中“製造業メガ戦争”で勝つ方法（２）