しかし結果はよくない。中国語・日本語・英語を話す２０代の中国人の王静さんは昨年、日本のグローバル流通会社の幹部候補生として採用された。王さんは「１年ほど店舗勤務をすれば希望する海外事業担当ができると思ったが、最低３年はいなければならないという話を聞いて気持ちが変わった」と話した。王さんは昨年６月に会社をやめた。

外国人留学生を企業に紹介するフォースバレー・コンシェルジュの柴崎洋平社長は「海外では２０歳代から管理職を経験させるのが常識。いわゆるスペックを積むのが難しいと知った瞬間、日本企業をすぐにやめるのが外国人社員の特徴」と指摘した。

先輩のこうした不満と失望は後輩の留学生にも急速に広まっている。早稲田大国際教養学部３年のサラさん（２４、イラン）は「今年秋から就職活動を始める予定だが、日本企業は考えていない」とし「先輩から聞く日本企業の“悪評”があまりにも多く、外国系企業への就職を考えている」と述べた。

日本労働政策研究機構が最近出した「日本企業の留学生就職に関する調査」によると、７３．１％の留学生が「日本企業で外国人が頭角を現すのは限界がある」と答えた。

実際、外国留学生が部長職級まで昇級したケースはわずか５．６％、課長級が１３．３％で、６４．９％は一般社員だった。大企業の人事実務者は「外国人社員はほとんど５年以内にやめて母国に帰ったり外国の企業に移る」と話す。

外国人社員の離脱は日本企業の人材不足につながっている。採用情報会社マンパワーグループによると、人材不足を感じている日本企業の比率は２０１０年以降上昇し、今年は８５％に達した。７年前は５８％だった。また、この数値は調査対象４５主要国のうち最高だ。

日本経済新聞は「外国人社員を主要戦力とするためには、人事および賃金制度を変更し、社員の意識改革を同時に推進する経営体質の改善が必須」と指摘した。週刊誌の日経ビジネスも最新号で、「日本はガラパゴス状態で独自の道を歩むのか、人が自由に行き来する活力ある国になるのか、岐路に立っている」と診断した。


グローバル人材を渇望する日本…年功序列を嫌って離れる外国人（１）