朴槿恵（パク・クネ）外交が、韓日首脳会談という罠にはまった。思わしくない両国関係が、首脳会談１回で良くなるものと見る人が少なくないようだ。ずっと冷遇しようとすれば「日中首脳会談まで行われているのに、北東アジアでいじめにあう」という批判があふれる。突然会談に出て行くのもそうだ。会談の条件として「過去の歴史の傷を癒すための誠意ある努力が必要だ」と朴槿恵大統領が公言したのは１度や２度ではない。

朴大統領には、「尾生之信」の故事がついて回る。昔、魯の国の尾生という者が橋の下で恋人に会う約束をして、豪雨で川の水があふれてもそこから離れずに溺死したというエピソードだ。２０１０年李明博（イ・ミョンバク）政権が出した世宗（セジョン）市修正案に彼女が反発すると鄭夢準（チョン・モンジュン）党代表がとがめて引用した故事だ。すると彼女は「尾生は死んだが手本になったし、恋人は一生辛い思いをして生きた」と言ってはね返した。そんな朴大統領が、慰安婦強制動員を否定する安倍晋三首相との首脳会談に出るわけがない。早急な首脳会談を促した専門家たちも、今は「安倍首相がレッドラインを超えて水の泡になった」とため息をつく。

こうした行き詰まった状況の中で、それでも幸いなことは代案があるということだ。韓日関係が悪いのは今回だけではない。１０年前も似たようなものだった。発端は独島（ドクト、日本名・竹島）だった。２００５年２月に島根県が「竹島の日」を制定すると反日感情に火がついた。盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領と小泉純一郎首相は破裂音を出しながら正面衝突する。歴代最高の個性派指導者に挙げられる２人だ。行き来する言葉は荒々しく行動は意固地になっていた。

さらに小泉首相の執拗な靖国参拝は火に油をそそぐようなものだった。かつての首相が引き止めたが「再び戦争を起こさないという気持ちで行くのだ」として５年半の在任中、ずっと靖国を訪れていた。我慢している盧大統領ではなかった。「きびしい外交戦争もありうる」として激しく対応した。１９７４年のムン・セグァン狙撃事件以来、最悪の韓日関係だった。

その年の６月に首脳会談が行われたが、和気あいあいなはずはなかった。２時間中の１時間５０分は歴史攻防だった。韓国メディアの中では「厳しく対応しなければならない」という強硬論と共に「国益のために柔軟に対処しなければならない」という実利論もあった。間違いなく今とそっくりだ。

こうした渦中に、逃してはいけない部分がある。両首脳の激突にもかかわらず、民間関係はいち早く発展したということだ。ビザの免除協定が締結されたのはその年の３月だった。日本国内の韓流は全盛期を謳歌して韓国のイメージを大きく改善させた。

経済関係も良くなった。２００３年に５３５億ドルだった韓日間の貿易規模は２００７年には５４％増の８２６億ドルに急増した。首脳外交が行き詰っても民間交流はいくらでも発展できることを見せたわけだ。


【コラム】韓日関係、民間交流が重要だ（２）