「超格差」という単語は主に１等企業で使う。これ以上追いつかなければならない競争相手がいなくても、技術革新に拍車をかけ２位との格差をさらに広げようという意味だ。

サムスン電子の尹富根（ユン・ブグン）副会長はＣＥ（消費者家電）部門長時代に米ラスベガスで開かれた消費者家電見本市ＣＥＳで「超格差という言葉をあまりに強調するので、韓国語でも難しいこの言葉をサムスン電子海外法人に勤める外国人社員でもわかる」と紹介したことがある。

サムスン電子がインテルを抜いて１位に上がった半導体部門で超格差戦略に出た。始まりは人材の引き抜きだ。インテルやグローバルファウンドリーズなど世界的半導体企業から人材を招き核心職務を任せた。

２１日の半導体業界によるとサムスン電子は先月米国のグローバルファウンドリーズからケ・ジョンウク常務（５１）を迎え入れた。彼はファウンドリー事業部の核心部署である技術開発室所属でデザインイネーブルメントチーム長という重責を務める。ソウル大学を卒業したケ常務はグローバルファウンドリーズで技術力を認められた「フェロー」出身だ。

サムスン電子はこれに先立ち米インテルからもソン・ビョンム常務（４４）を迎え入れた。ソウル大学と米コーネル大学を卒業しインテルでキャリアを積んだソン常務はサムスン電子技術開発室で歩留まりマネジメントなどの業務を担当した。ソン常務は半導体素子開発専門家で主要ファウンドリー工程の素子性能向上などが主業務だ。サムスン電子は実力を認め４０代半ばだが役員のポストを与えた。業界関係者は「５月に事業部として独立したファウンドリー（半導体受託生産）分野に力を与えるため」と分析した。

既に迎え入れた人材に対してもサムスン電子は特級待遇をしている。ファウンドリー世界１位の企業であるＴＳＭＣで２００６年から２００９年まで３年間勤めサムスン電子に合流した日本人社員は今回の役員人事で「マスター」に昇進した。マスターは技術専門家を役員クラスで待遇する制度だ。

今回の人事で最年少社長になったカン・インヨプ（５４）システムＬＳＩ事業部長も外部から合流した。カン社長は符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）モデムチップの基本技術を持つクアルコムで１３年間にわたりＣＤＭＡ、ＧＳＭ（欧州式移動通信技術）、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）用モデムなどすべての３Ｇと４Ｇ関連チップ開発に参加した。２０１０年にサムスン電子に入社した後、モバイル統合アプリケーションプロセッサ（ＡＰ）の独自開発を陣頭指揮した。

韓国企業支配構造院長である高麗（コリョ）大学のチョ・ミョンヒョン教授は、「李健熙（イ・ゴンヒ）会長がいわゆる『ナマズ論』で外部人材引き抜きの重要性を強調したのが１９９０年代初期。外部から人材を迎え入れ組織に緊張と新たな活力を吹き込むことはサムスンの成長戦略のひとつとして定着した」と分析した。実際に李健熙会長は活発に経営を展開した時期に「私の経営業務の５０％以上を核心人材確保と養成に注ぎたい」（２００２年、社長団ワークショップ）、「世界の人材がスムーズに上下左右に疎通すればサムスンは瞬間ごとに新たに生まれかわる」（２０１３年、新年辞）など人材引き抜きの重要性を強調してきた。

サムスン電子関係者は「外部からどのような人材をどのような過程を経て迎え入れたのかは公開しない」としながらも、「グローバル人材に向けたサムスンの扉は常に開いている」と説明した。

４－６月期に四半期基準でインテルを抜いて「半導体１位」に上がったサムスン電子は年間基準でも１位に上がる見通しだ。２０日に市場調査機関のＩＣインサイツが公開した報告書によると、サムスン電子は今年半導体部門で売り上げ６５６億ドルを記録し業界１位を予約した。インテルは６１０億ドルにとどまると予想する。インテルは２４年間業界１位の座を守ってきたが、四半期実績ではなく年間売り上げでもサムスンに遅れを取り半導体王座を明け渡した。

ＩＣインサイツによると１９９３年にサムスン電子は半導体部門売り上げが３１億ドルを記録し、インテルの７６億ドルの半分にも満たなかった。当時純ファウンドリー企業を除き半導体市場でのシェアもインテルは９．２％なのに比べサムスン電子は３．８％だった。今年サムスン電子はシェア１５．０％、インテルは１３．９％を記録する見通しだ。